| OKUNO Hiroyuki |  |
| Center for License and Qualification | |
| Associate Professor |
Last Updated :2025/06/18
Researcher Profile and Settings
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Research Interests
Research Areas
Research Experience
Degree
Published Papers
- The Role of Schools and Teachers in Citizenship Education: Kyoto Prefectural Board of Education | Program for Students Who Will Inherit the Future
Hiroyuki Okuno; Masashi Kikui
The annual bulletin of the Teacher-Training Course at Doshisha University, (12) 30 - 45, 25 Feb. 2023 - A study on education for cross-cultural understanding in Taiwan: through junior high school textbooks "Civics and Society"
Wan-Chien Huang; Hiroyuki Okuno
The annual bulletin of the Teacher-Training Course at Doshisha University, 同志社大学教職課程年報編集委員会, (11) 77 - 92, 25 Feb. 2022 - Issues and Prospects of Learning "Equality" in Junior High School Civics
Hiroyuki Okuno
教育文化, 30(30) 135 - 150, Mar. 2021, Scientific journal - Development of a flipped learning program on the constitution of Japan for a social studies class : based on e-learning
Hiroyuki Okuno; Ryuichi Mushimoto
同志社大学教職課程年報 = The annual bulletin of the Teacher-Training Course at Doshisha University, 同志社大学教職課程年報編集委員会, (9) 3 - 20, 15 Feb. 2020 - A Study on Active Learning for Intercultural Understanding in Secondary Education : Focusing on Group Formation for Collaborative Learning
沼田 潤; 奥野 浩之
教育文化, 同志社大学社会学部教育文化学研究室, (27) 81 - 64, Mar. 2018 - Curriculum Development for Peace Studies Adopting Collaborative Learning : Basic Research on the Content of Constitution Learning for Development of e-Learning Materials
奥野 浩之
教育文化, 同志社大学社会学部教育文化学研究室, (25) 16 - 30, Mar. 2016 - Basic Research for Developing Curriculum of Moral Education in Globalizing Age : Collaborative Learning Focusing on Perspective Taking and Self-esteem
奥野 浩之; 沼田 潤
グローバル教育, 日本グローバル教育学会, 18 19 - 36, Mar. 2016 - The Content Organization of Cross-subjects Areas in Curriculum : Building a Bridge between "Morals" and "Social Studies"
Okuno Hiroyuki
Hyoronshakai kagaku : social science review, The Association of Social Studies, Doshisha University, 108(108) 89 - 104, Mar. 2014 - The Frontier of Learning about the Constitution of Japan
奥野 浩之
相愛大学研究論集, 相愛大学総合研究センター, 29 35 - 48, 2013 - A study on the Learning of Japanese History Focusing on "Practical Use" : The Policy of Tunayoshi Tokugawa as a Teaching Material
山﨑 善弘; 奥野 浩之
奈良教育大学紀要. 人文・社会科学, 奈良教育大学, 61(1) 81 - 92, Nov. 2012 - A Method for Training Critical Thinking in Social Studies : Focusing on Affective Aspect
奥野 浩之
相愛大学研究論集, 相愛大学, 28(0) 155 - 165, 2012 - History based on the studies of regional history: focusing on the case of learning
山崎 善弘; 奥野 浩之
Shisen, 関西大学史学・地理学会, (114) 1 - 14, Jul. 2011 - A Case Study for More Effective Learner Support and Mentoring based on Dropout Triggering Events of Each Online Course
YOSHIMOTO Yayoi; OKUNO Hiroyuki; GODA Yoshiko
Otemae University CELL journal of educational studies, Otemae University, 1(1) 39 - 44, 2009
MISC
Books etc
- 考えを深めるための教育課程
児玉祥一; 佐藤光友; 奥野浩之
ミネルヴァ書房, Mar. 2023, Joint work - 総合的な学習/探究の時間の実践研究
吉田, 卓司; 長谷川, 精一; 奥野, 浩之
溪水社, Mar. 2021 - 多様化時代の社会科授業デザイン
学校教育研究会; 伊藤, 一雄; 奥野, 浩之; 児玉, 祥一; 田中, 曜次; 本多, 千明; 藤原, 孝章; 金子, 邦秀
晃洋書房, Dec. 2020 - 考えを深めるための教育原理
佐藤, 光友; 奥野, 浩之
ミネルヴァ書房, May 2020 - ここから始める「憲法学習」の授業 : 児童生徒の深く豊かな学びのために
長瀬, 拓也; 杉浦, 真理; 奥野, 浩之; 渡辺, 暁彦; 松森, 靖行
ミネルヴァ書房, May 2019 - 中等社会科における憲法学習プログラムの開発に関する研究
奥野, 浩之
[奥野浩之], 2019 - 新版 教育課程論のフロンティア
上坂保仁; 橋本一雄; 小針誠; 富江英俊; 伊藤良高; 大津尚志; 池亀葉子; 井上大樹; 二見総一郎; 鈴木伸尚; 池上徹; 奥野浩之; 福嶋尚子; 古田雄一; 井田浩之; 布川あゆみ; 李季眉; 韓在熙; 大津 尚志; 伊藤 良高
晃洋書房, Sep. 2018, Joint work, 「第5章 総合的な学習の時間と教育課程」 - やさしく学ぶ特別活動
赤坂雅裕; 新富康央; 有村久春; 松田素行; 下田好行; 田沼茂紀; 島田和幸; 杉中康平; 橋本定男; 天野義美; 佐藤光友; 奥野浩之; 蒲生諒太; 赤坂雅裕; 佐藤光友
ミネルヴァ書房, Apr. 2018, Joint work, 「第14章 特別活動の評価」 - 新しい教職基礎論
金子, 邦秀; 伊藤, 一雄; 児玉, 祥一; 奥野, 浩之
サンライズ出版, Feb. 2018, Joint work, 「第2章第1節 学習指導要領とは」「第2章第2節 学習指導要領の変遷」「第2章第3節 新学習指導要領とカリキュラム・マネジメント」 - 日本史B 新訂版 ［教番：日B312］ 文部科学省検定済教科書
脇田修; 大山喬平; 福永伸哉; 栄原永遠男; 勝山清次; 平雅行; 村田路人; 飯塚一幸; 小路田泰直; 小林啓治; 広川禎秀; 川島敏郎; 豊田文雄; 児玉祥一; 矢野慎一; 奥野浩之
実教出版, Jan. 2018, Joint work - 教育課程論のフロンティア
伊藤一雄; 中谷彪; 富江英俊; 伊藤良高; 出川宏子; 本多千明; 筒井由美子; 杉浦健; 嶋田博; 池上徹; 奥野浩之; 大津尚志; 佐伯知美; 今田晃一; 西美江; 佐々木英一; 李季眉; 韓在熙; 大津 尚志; 伊藤 良高; 中谷 彪; 伊藤 一雄
晃洋書房, 01 Sep. 2010, Joint work, 「第5章 総合的な学習の時間と教育課程」
Research Projects
- ゲーミフィケーションを取入れたアクティブ・ラーニング型社会科憲法学習アプリの開発
奥野 浩之
日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2023/04 -2028/03, 基盤研究(C), 同志社大学 - 人工と自然の関係性再考を通した環境共生社会構築のための大学教育プログラムの開発
林 隆紀; 水上 象吾; 奥野 浩之; 沼田 潤; 長谷川 精一
日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2024/04 -2027/03, 基盤研究(C), 佛教大学 - ICTを活用したハンズオン型教職教育プログラムの開発
沼田 潤; 林 隆紀; 長谷川 精一; 奥野 浩之
日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 2022/04 -2025/03, 基盤研究(C), 相愛大学 - A Theoretical and Practical Study on Virtual Citizenship
谷口 和也; 長沼 豊; 渡部 竜也; 市瀬 智紀; 若槻 健; 蓮見 二郎; 小林 亮; 南浦 涼介; 桑原 敏典; 藤原 孝章; 水山 光春; 奥野 浩之; 川口 広美
Japan Society for the Promotion of Science, Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (B), 2021/04 -2024/03, Grant-in-Aid for Scientific Research (B), Tohoku University - グローバルシティズンシップの観点を主題とする歴史総合・探究科目の教材開発
児玉 祥一; 桃木 至朗; 奥野 浩之; 田中 曜次
初年度は2022年度より始まる新しい学習指導要領地理歴史科の新しい科目『歴史総合』の内容構成・原理に着目し、研究分担者の桃木至朗と研究協力者となっている高大連携歴史教育研究会に所属する高等学校で歴史を担当する神奈川・埼玉・群馬・愛知・滋賀・大阪・京都などの高校教員と国際バカロレア教育の考え方及びグローバルシティズンシップ教育に通じる学習内容・学習方法を確認するとともに、歴史学習における概念理解を図るための歴史用語について調査・研究を進めた。これが、個別学習・集団学習併用型の授業（ブレンディッド・ラーニング）教材となる歴史学習のコンテンツ開発、ICTを活用した授業モデル例の提案、研究協力者となる高等学校教員による授業実践を行うためのベースとなる。 21年度の具体的な活動報告としては、新たに北海道教育大の研究者（赤間幸人）を加え、前述の研究分担者及び研究協力者とで「概念理解を図るための歴史用語について」をテーマに研究会を立ち上げ、毎月1回のペースでzoomによる研究討議を進めている。 成果としては、検定教科書「歴史総合」各社の大単元「大衆化と私たち」の中の「第1次世界大戦」の箇所に絞って、記述されている概念・歴史用語を教科書本文・脚注・資料・図像・地図などすべてから抽出し、この単元での概念理解のために生徒が獲得していくべき歴史用語の精選・教材開発を図り、を22年1月9日・10日の両日には同志社大学において対面での研究会においてその成果が発表された。 なお、22年度末には『歴史総合』において必要とされる概念及び歴史用語のまとめについても発表する予定である。 一方、20年初頭より感染拡大が始まったcovid-19の影響がまだまだ大きく、グローバルシティズンシップ教育に関する調査や学校現場への調査等については、当初の計画通りには進めることができず、また、全体的な計画も遅れている。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 2021/04 -2024/03, 基盤研究(C), 同志社大学 - ICTを活用した中学校社会科における分野横断型憲法学習プログラムの開発
奥野 浩之; 田中 希穂
2019年度は、中学校社会科歴史的分野と公民的分野の教科書・教授用指導書の分析を通して、経済的自由権の人権学習で活用されてきた憲法判例について歴史的文脈と政治的文脈の両面から分析し、経済的自由権の人権学習に最適と思われる憲法判例を精選した。本プログラムのコンテンツ設計については、精選した憲法判例を基にして、経済的自由権のコンテンツを設計した。公民的分野の教科書でも扱われている薬局距離制限事件や小売市場距離制限事件においても、歴史的分野の学習を振り返り、当時の歴史的背景を理解することで、経済的自由権についてより具体的に学習できるコンテンツになるよう設計した。 2019年9月に発表した学位論文の中では、第5章「ICTを活用した憲法学習プログラム」において、本研究で開発する憲法学習プログラムの意義と学習管理システムに搭載するコンテンツ設計の基本方針を明らかにすることができた。また、本プログラムの試験的運用と効果の検証について、2020年2月に「eラーニングを活用した反転型社会科憲法学習プログラムの開発」（『同志社大学教職課程年報』第9号）と題する論文を発表した。ここでは、本プログラムの有効性を明らかにするとともに、学習管理システムに搭載する本プログラムの評価機能に関する方向性を示すことができた。加えて、第27回日本グローバル教育学会全国研究大会、第52回全国中学校社会科教育研究大会、日本シティズンシップ教育学会設立総会に参加し、研究課題に関連する最新の知見を得ることができた。, Japan Society for the Promotion of Science, Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (C), 2017/04 -2022/03, Principal investigator, Competitive research funding, Grant-in-Aid for Scientific Research (C), Doshisha University - 環境共生社会を見据えた市民としての資質向上を目指す融合型大学教育プログラムの開発
林 隆紀; 長谷川 精一; 奥野 浩之; 沼田 潤
本研究は、専門の異なる研究者の協働により、主体的な市民育成を目指す大学教育プログラム開発を目的としている。3か年計画の2年目にあたるR1年度は各領域において効果的なプログラムの検討を継続しながら、共同研究可能なテーマに適した題材検討を行った。研究代表者はこれまでのグループの議論に基づき、「環境」「歴史」「法制度」「グローバル化」のキーワードを含む共通課題を抽出した。ここで我が国において負の歴史である“公害”問題に着目し、共通テーマ化の可能性を探った。その結果、先に挙げた4つのキーワードを活かすためには、負の歴史から学び、次の一歩を踏み出している事例を調査研究し、コンテンツ作成につなげることが重要であると結論付けた。そこでテーマを“大気汚染”に定め、調査研究対象として北九州の事例を選んだ。北九州市はかつて大気汚染の町として知られていたが、その後の官民を挙げた努力の結果、現在ではSDGs未来都市として、日本の環境政策を地方からけん引する存在となっている。さらにH30年 にはOECDにより、アジア地域初となる「SDGs推進に向けた世界のモデル都市」に選ばれ、グローバルな視点においても注目されている。この北九州市には地方自治体には珍しく、環境教育の啓発・普及を目的とした「環境学習課」が独立設置されている（一般には環境全般を扱う課の中に問い合わせることがほとんどである）ことから、本研究グループ全員での現地に聞き取り調査を計画し実施した。聞き取り調査では総務課、環境学習課の担当者から北九州市の環境先進都市化への取組、ならびにその普及方法について詳しく話を聞いた。また主要学習施設の一つである環境ミュージアムの見学を行い、フィールドワークと学習効果の相乗効果についても検討する材料とした。以上、2年目は共通研究テーマの決定と合同調査に主眼を置き、最終年度のコンテンツ化への研究を進めた。, Japan Society for the Promotion of Science, Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (C), 2018/04 -2021/03, Competitive research funding, Grant-in-Aid for Scientific Research (C), Bukkyo University - 共生社会の実現を目指す「総合的な学習の時間の指導法」の教職教育プログラムの開発
沼田 潤; 林 隆紀; 長谷川 精一; 奥野 浩之
本研究は、異文化理解教育、環境教育、情報教育、教育史・地域研究など、異なる分野を専門とする研究者の協働によって共生社会の実現に貢献する資質を育む「総合的な学習の時間の指導法」の教育プログラム開発を目的として計画したものである。3か年計画の2年目にあたる令和元年度は、研究代表者、分担者が「総合的な学習の時間の指導法」の教育プログラムの内容の検討・決定を行うことを目標とした。まず研究代表者は、①日本社会の多文化状況、②日本社会の多文化共生に関する諸課題、③多文化共生のあり方、④諸外国の多文化状況と多文化共生に関する諸課題、といった観点から共生社会の実現に貢献する資質を育む「総合的な学習の時間の指導法」の教育プログラムの内容を検討した。環境教育を専門とする研究分担者は、多様な文化的背景を有する人々が共に生きる社会における持続可能な社会形成という観点から「総合的な学習の時間の指導法」の教育プログラムの内容を検討した。また情報教育を専門とする研究分担者は、ヘイトスピーチやSNSといった観点から「総合的な学習の時間の指導法」の教育プログラムの内容を検討した。さらに教育史・地域研究を専門とする研究分担者は、地域における多文化共生の取組という観点から「総合的な学習の時間の指導法」の教育プログラムの内容を検討した。以上のように、2年目の成果は異なる専門領域において、それぞれが担当すべき教育プログラム内容の検討と決定をすることに主眼を置く形となった。, Japan Society for the Promotion of Science, Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (C), 2018/04 -2021/03, Competitive research funding, Grant-in-Aid for Scientific Research (C), Soai University - 教職課程履修学生の動機づけと職業アイデンティティ発達に関する縦断的研究
田中 希穂; 中瀬 浩一; 大橋 忠司; 奥野 浩之
本研究では，早期の段階での教職への意思や意欲・動機を把握し，学習動機とともにその推移をとらえ，教職関連講義や実践実習を通した教員としての資質能力の獲得過程との関連を，入学から卒業，就職後までの縦断的調査によるデータに基づいて検討することを目的とする。 2019年度は，2018年度のデータの分析をするとともに，2018年度に実施した調査を継続した。2018年度に収集した2・3・4年生442名データを用いて学年間の差異を検討した結果，教職課程の履修を通して，他者からの勧めのような外的な要因ではなく，自分自身が子どもを好きかどうかというような内的要因により教職課程を履修する傾向が向上し，外発的な動機づけが低下する傾向がみられた。このような傾向は，教師効力感の向上や教師アイデンティティの発達と関連することが示唆された（7th International Self-Determination Theory Conference，Amsterdamにて報告）。 また，教職課程への動機づけ要因が教育実習の経験をとおして教師効力感や教師アイデンティティの発達におよぼす影響を検討するために，2018年度に収集したデータの内93名を対象に教育実習前後の変化について分析した。重回帰分析の結果、教職の社会的価値や子どもそのものに目を向けて教職を志望している学生は，教育実習を通して教師としての効力感やアイデンティティを発達させる傾向があった。一方、内発的に動機づけられて教職課程に取り組んでいたとしても，教育実習の経験が教職という職業選択を躊躇させる可能性があることが示唆された（日本教育心理学会第61回総会にて報告，同志社大学教職課程年報にて発表）。, Japan Society for the Promotion of Science, Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (C), 2017/04 -2021/03, Competitive research funding, Grant-in-Aid for Scientific Research (C), Doshisha University - Development of the systematic Constitutional learning program in junior high school: e-learning contents available on an electoronical blackboard
Okuno Hiroyuki
In this study, I developed a systematic learning program of the Constitution of Japan in junior high school social studies. It consists of each lesson on the basic principles of the Constitution, basic human rights, and separation of powers. I turned the developed lessons into e-learning contents, therefore teachers can use them on an electronical blackboard. Additionally, in order that social studies teachers nationwaide can utilize them, I loaded them on a Web-based learning management system., Japan Society for the Promotion of Science, Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research, 2014/04 -2017/03, Principal investigator, Competitive research funding, Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research