| 竹廣 良司 |  |
| タケヒロ リョウジ | |
| 経済学部経済学科 | |
| 博士後期課程教授 |
Last Updated :2025/06/13
研究者情報
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研究分野
学歴
- 同志社大学, 経済学研究科, 経済政策専攻, - 1995年
- 同志社大学, Graduate School, Division of Economics, - 1995年
- 同志社大学, 経済学研究科, 理論経済学専攻, - 1991年
- 同志社大学, Graduate School, Division of Economics, - 1991年
- 同志社大学, 経済学部, - 1989年
- 同志社大学, Faculty of Economics, - 1989年
学位
所属学協会
論文
- 既婚女性の就業選択 : 幼い子どもをもつ女性の就業に影響を与える要因
竹廣良司; 田中裕美子
経済学論叢（同志社大学）, 75(2・3) 329 - 356, 2023年12月 - 日本企業における統治構造の変容と企業行動
竹廣良司
経済学論叢（同志社大学）, 73(4) 267 - 292, 2022年03月 - 関係会社保有の変化と企業経営
竹廣 良司
経済学論叢, 同志社大学経済学会, 70(2) 415 - 437, 2018年12月 - 企業グループにおける企業間関係が利益率に与える影響 (中尾武雄教授古稀記念論文集)
竹廣 良司
経済学論叢, 同志社大学経済学会, 65(4) 815 - 836, 2014年03月 - 企業グループと企業間関係 (公開セミナー特集号)
竹廣 良司
同志社大学ワールドワイドビジネスレビュー, 同志社大学, 10(0) 244 - 247, 2009年03月 - 「製造業における企業間関係の変化」
竹廣 良司
『同志社大学ワールドワイドビジネスレビュー』, 同志社大学, 8(2) 14 - 25, 2007年02月 - 金融補完機能としての企業間信用 (<特集号>日本経済再生へのシナリオと競争型社会の功罪)
竹廣 良司
同志社大学ワールドワイドビジネスレビュー, 同志社大学, 4(3) 178 - 192, 2003年03月 - Industrial Performance and Competition in Different Business Cycles: the Case of Japanese Manufacturing
Mita Bhattacharya; Ryoji Takehiro
Department of Economics Discussion Papers(Monash University), 24(02), 2002年 - Employment and wages of female Japanese workers: Past, present, and future
Yoshi-Fumi Nakata; Ryoji Takehiro
Industrial Relations, 41(4) 521 - 547, 2002年, 研究論文（学術雑誌） - 連結会計とグループ人事管理
中田 喜文; 竹廣 良司
日本労働研究雑誌, 日本労働研究機構, 42(10) 18 - 33, 2000年10月 - The Goals of Firm Grouping in Japan
Yasushi Ohkusa; Ryoji Takehiro
Osaka City University Economic Review, 33(1) 33 - 46, 1997年 - 財務データの日米比較に関する覚え書き（一般企業編）
打田 委千弘; 竹廣 良司; 大日 康史
『経済学雑誌（大阪市立大学）』, 大阪市立大学, 97(5/6) 67 - 94, 1997年 - 財務データの日米比較に関する覚え書き（銀行編）
打田 委千弘; 竹廣 良司; 大日 康史
『経済学雑誌（大阪市立大学）』, 大阪市立大学, 97(4) 86 - 111, 1996年 - 企業合併の要因と効果に関する分析
竹廣 良司
経済学論叢（同志社大学）, 47(3) 26 - 45, 1996年 - バブル期における企業の資産保有に関するパネル推定
竹廣 良司; 大日 康史
『ファイナンス研究』, 日本証券経済研究所, (20) 47 - 62, 1995年 - 企業間信用のパネル推定
竹廣 良司; 大日 康史
日本経済研究, 日本経済研究センタ-, (28) 53 - 75, 1995年 - 定年制の離職行動への影響
大日 康史; 竹廣 良司
立命館経済学, 立命館大学経済学会, 42(1) 21 - 48, 1993年04月 - 遭遇確率の離職行動への影響
大日 康史; 竹廣 良司
日本労働研究雑誌, 日本労働研究機構, 34(4) 43817 - 18, 1992年
書籍等出版物
- Total Labor Cost and Employment Adjustment Behavior of Large Japanese Firms
NAKATA Yoshifumi; TAKEHIRO Ryoji
Labor Markets and Firm Benefit Policies in Japan and the United States, Eds. S.Ogura, T.Tachibanaki, and D.A.Wise, The University of Chicago Press, 2003年, 135-155, 学術書 - 日本企業における雇用調整----労務費と売上高変動の持つ雇用調整の影響
中田 喜文・竹廣 良司
橘木俊詔／デービッド・ワイズ編『【日米比較】企業行動と労働市場』日本経済新聞社, 2002年, 135-171, 学術書 - 京都はなぜ（本当に？）住みにくいのか
有賀 健・竹廣 良司
『「弱者」保護政策の経済分析』（シリーズ・現代経済研究第10巻）所収、日本経済新聞社, 1995年, 75-101, 学術書
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 産学協同・高大連携による人材育成プログラムの開発-成功の要諦・失敗の本質の解明-
百合野 正博; 山田 礼子; 松本 敏史; 竹廣 良司; 余語 真夫; 柴内 康文; 田中 希穂
本研究を開始して以来、大学をとりまく環境は大きく様変わりしてきた。とくに、俗に「ゆとり教育世代」と呼ばれる学生が大学において大きな比重を占めるようになり、人材育成が新たな段階に入ってきたことを実感させられるようになった。したがって、本研究も、そのような現状を織り込んだものとならねばならなかったが、残念ながら、与えられた4年間という研究期間内にこの現実を研究のコアに据えることができなかったのは残念であった。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2006年 -2009年, 基盤研究(C), 同志社大学 - 日本的内部労動市場の変質に伴う失業問題への雇用・産業政策の協調的運用の研究
中田 喜文; 八木 匡; HUGH Whittaker; 土田 道夫; 山田 礼子; 太田 總一; 竹廣 良司; 大久保 隆
2002-4年度の実績は以下のとおりである。 1)企業グループ研究 トヨタグループの労使研究機関である中部産政研を媒体として、2003年1月から2月にかけてグループ企業106社に対して調査票「広域的雇用調整システムのあり方」を配布し、そのうち52社から回答を得られた。データのデジタル入力を2003年度内に完了し、2004年度にはこれらの分析を行った。 2)若年雇用の研究 大田を中心に、A:若年失業・フリーター問題のマクロ・ミクロ的インパクト、B:若年の進学と労働市場の関係、C:失業率の粘着性に関するコーホート効果の検証、D:若年の地域間移動と地域別失業率、について研究を進め、研究会で報告、討論を行い、太田が複数の論文を出版した。 3)雇用形態の多様化と家庭内の役割分業の相互関係研究 八木、田中を中心に研究を進め、八木は雇用形態の多様化がもたらすマクロ的人的資源の水準に関する共同論文を2本作成し、ともに国際的に高い評価を受けている国際学術雑誌に投稿、受理された。また、田中はオランダとスエーデンの生活時間調査データを用いて、雇用形態の進展と家庭内の役割分業の関係を詳細に検討し、成果を「生活時間調査に見る仕事時間と家庭生活時間の変化(未定稿)」としてまとめた。 4)教育と雇用の関係研究 山田と八木が中心に教育と雇用および給与の関係について研究を進め、成果を複数の論文として公表した。 5)その他関連研究 上記研究以外に、企業の雇用調整の近年の変化、およびマクロ労働市場の新たな展開としてのNPO労働市場について中田、竹広がPDの宮本と共に研究を進めともに論文として刊行した。また、土田が上記1)から3)の労働市場の変化に対応する、近年の雇用関連法の変化について研究を進め、成果を単行本として出版した。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2002年 -2004年, 基盤研究(A), 同志社大学 - 日本におけるエマージング労働市場の研究
中田 喜文; 浦坂 純子; 竹廣 良司; 八木 匡
本研究における主要成果の概要を以下に記す。 1)NPO組織における労働実態の分析 本研究では、NPO団体およびNPO団体で働く労働者を対象にアンケート調査を実施し、NPO労働市場の二重構造について分析を行った。NPO労働市場の特徴は、民間営利企業との対比において明確化した。また、調査から得た賃金水準および労働時間の情報から日本におけるNPO労働市場で生み出された価値額を市場賃金ペースで評価した。また、NPO労働市場の特性を捉えるために、シュタッケルベルク型のゲーム構造を基礎とした理論モデルを構築し、NPOの最適労務戦略を明らかにした。 2)日本における雇用調整の現状研究 本研究では、企業パネルデータを用いて、日本企業の雇用調整力を実証的に明らかにした。特に、(i)雇用変動そのものの実態に関する理解を深め、(ii)整合的かつ包括的なパネルデータを構築し、(iii)企業の労働需要と雇用調整に関する基本命題の検討を行った。また、正規従業員と非正規従業員の代替関係に注目し、正規従業員の雇用調整の特徴を明らかにした上で、正規従業員の雇用削減における非正規雇用の役割を企業データから分析した。 3)リカレント教育に対する需要と市場の評価 本研究では、主要私立大学の卒業生を対象としたアンケート調査を用いて、リカレント教育の実態を明らかにし、リカレント教育に対する需要行動とリカレント教育を受けた労働者に対する市場評価についての分析を、所得変化・昇進可能性および転職の点から行った。 4)男女賃金格差の発生メカニズムの検討 日本における男女賃金格差が生まれるメカニズムを3つの仮説の検討を通して明らかにした。年功的処遇の考え方がその中で最も大きな説明力を持つことをデータを通して確認した。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 1999年 -2001年, 基盤研究(B), 同志社大学 - Economic Analysis of Firm's Behaviour
競争的資金 - 企業行動の経済分析
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