| 延岡 健太郎 |  |
| ノベオカ ケンタロウ | |
| ビジネス研究科 | |
| 特別客員教授 |
Last Updated :2025/05/04
研究者情報
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研究キーワード
研究分野
経歴
- 大阪大学, 名誉教授, 2024年04月 - 現在
- 同志社大学, 大学院ビジネス研究科, 特別客員教授, 2024年04月 - 現在
- 一橋大学, 名誉教授, 2022年04月 - 現在
- 神戸大学, 名誉教授, 2008年05月 - 現在
- 大阪大学 経済学研究科 経営学系専攻, 教授, 2018年10月 - 2024年03月
- 一橋大学, イノベーション研究センター, 教授, 2008年05月 - 2018年09月
- 一橋大学, イノベーション研究センター, センター長・教授, 2012年04月 - 2018年03月
- 神戸大学, 経済経営研究所, 教授, 1999年06月 - 2008年04月
- 神戸大学, 経済経営研究所, 助教授, 1994年04月 - 1999年05月
- マツダ株式会社, 商品開発本部 商品企画グループ, 1981年04月 - 1989年08月
学歴
- マサチューセッツ工科大学, Sloan School of Management PhD, 1989年09月 - 1993年09月
- マサチューセッツ工科大学, Sloan School of Management, MBA, 1986年09月 - 1988年05月
- 大阪大学, 工学部, 精密工学科, 1977年04月 - 1981年03月
学位
所属学協会
受賞
- 組織学会高宮賞
1998年10月, 組織学会, 延岡健太郎 - 日経経済図書文化賞
1997年11月, 日本経済新聞社, 延岡健太郎 - Best Paper Award
1995年05月, Academy of Management, 延岡健太郎
論文
- Dealers and the formation of premium brands in the German car industry : Audi AG (1990–2020)
Donzé, Pierre-Yves; Inukai, Tomonori; Inukai, Tomonori; Nobeoka, Kentaro
大阪大学経済学, 72(1) 1 - 18, 2022年06月 - キリンビール：クラフトビールのプラットフォーム『タップマルシェ』
延岡健太郎; 青島矢一
一橋ビジネスレビュー, 69(2) 142 - 159, 2021年09月, 研究論文（学術雑誌） - 技術経営リーダーへの軌跡：経験蓄積と学習のプロセス
工藤秀雄; 延岡健太郎
一橋ビジネスレビュー, 68(3) 161 - 172, 2020年12月, 研究論文（学術雑誌） - マツダにおけるディーゼル車の復活
竹田太樹; 木村めぐみ; 延岡健太郎
IIRケーススタディ シリーズ, (CASE#20-01) 1 - 19, 2020年03月, 研究論文（大学，研究機関等紀要） - 顧客価値のイノベーション
延岡健太郎
PMAJ Journal, 2019年08月 - 顧客価値イノベーションとSEDA人材
延岡健太郎
Diamond Quarterly, 2018年12月 - Gogoro：電動スマートスクーターのイノベーション
延岡健太郎; 白哲綸
一橋ビジネスレビュー, 66(3) 90 - 106, 2018年12月, 研究論文（学術雑誌） - モノづくりにおける顧客価値イノベーション
延岡健太郎
2018年10月 - 自動車の顧客価値：意味的価値の変化動向と国際比較
延岡健太郎; 松岡完
一橋ビジネスレビュー, 66(3) 108 - 123, 2018年09月, 研究論文（学術雑誌） - 製造業における「サービス価値」の創出 (特集 製造業のサービス化 : 日本の製造業の未来へ向けた学術界からの提言)
延岡 健太郎
サービソロジー = Serviceology : magazine of Society for Serviceology, サービス学会, 3(3) 4 - 11, 2016年10月 - The importance of technology integration capabilities: Evaluating the impact of 3D technologies on product development performance in Japan and China
Takeda, Yoko; Yaichi Aoshima; Kentaro Nobeoka
International Journal of Product Development, 16(1) 26 - 43, 2012年01月 - 積み重ね技術の重要性：持続的な競争力をもたらす技術戦略
延岡健太郎
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 58(4) 160 - 170, 2011年03月 - オープン・イノベーションの陥穽 : 価値づくりにおける問題点(<特集>「オープン・イノベーション」の再検討)
延岡 健太郎
研究技術計画, 研究・イノベーション学会, 25(1) 68 - 77, 2010年12月28日 - 検証・日本企業の競争力--失われない10年に向けて (特集 検証・日本の競争力)
米倉 誠一郎; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 58(2) 12 - 31, 2010年 - 生産財における意味的価値の創出--キーエンスの事例を中心に (特集 価値づくりの技術経営「MOT」)
延岡 健太郎; 高杉 康成
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 57(4) 52 - 64, 2010年 - 組織能力の積み重ね--模倣されない技術力とは (特集 ものづくりの組織能力)
延岡 健太郎
組織科学, 白桃書房, 40(4) 4 - 14, 2007年 - プロジェクト知識のマネジメント
組織能力・知識・人材 リーディングス日本の企業システム 第2期 第4巻, 第2部第7章,184-206頁, 2006年 - 競争力分析における継続の力:製品開発と組織能力の進化
藤本 隆宏; 延岡 健太郎
組織科学, 白桃書房, Vol.39, No.4,43-55頁(4) 43 - 55, 2006年 - デジタル家電における日本企業の競争力:安定型と変動型のモジュラー型製品
延岡 健太郎
ビジネスインサイト, 神戸大学, 51号 8-19頁(3) 8 - 19, 2005年 - トップ・マネジメントの戦略的意思決定能力
企業とガバナンス リーディングス日本の企業システム 第2期 第2巻, 第4部第11章, 2005年 - 『ものづくり』日本の産業の競争力
企業経営, Vol.89(2004年冬季号),8-11頁, 2004年 - 製品開発における組織能力:製品アーキテクチャと日本企業の国際競争力
日本機械学会誌, Vol.108 No.1034,18-21頁, 2004年 - The Influence of Customer Scope on Supplier Learning and Performance in the Japanese Automobile Industry
Nobeoka, Kentaro; Jeffery Dyer; Anoop Madhok
Journal of International Business Studies, 33(4) 717 - 736, 2002年12月 - 3次元CADの製品開発組織への影響 (電子社会と市場経済(7))
延岡 健太郎; 竹田 陽子; 青島 矢一
Computer today, サイエンス社, 19(6) 53 - 57, 2002年11月 - 日本企業の戦略的意思決定能力と競争力--トップマネジメント改革の陥穽 (特集 組織マネジメントの理論)
延岡 健太郎
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 50(1) 24 - 38, 2002年 - 異質の経営モデルの融合：フォード主導によるマツダの経営革新
国民経済雑誌, 第187号,第3号,pp.1-17, 2002年 - Creating and Managing High Performance Knowledge-Sharing Network : The Toyota Case
DYER J.
Strategic Management Journal, 21(3) 345 - 367, 2000年03月 - 組織間学習における関係的信頼の役割 : 日本自動車産業の事例 (中野勲教授退官記念論文集)
延岡 健太郎; 真鍋 誠司
経済経営研究年報, 神戸大学, 50 125 - 144, 2000年 - Towards Knowledge-based Product Development: the 3-D CAD Model of Knowledge Creation
Yasunori Baba; Kentaro Nobeoka
Research Policy, 26 643 - 659, 1998年02月 - Multi-Project Strategy and Sales Growth: The Benefits of Rapid Design Transfer in New Product Development
Kentaro Nobeoka; Michael Cusumano
Strategic Management Journal, 18(3) 169 - 186, 1997年10月 - 米国自動車企業の競争力向上における日本的経営手法の学習
延岡 健太郎
経済経営研究年報, 神戸大学, 47 99 - 130, 1997年 - Organizational Coordination for Project Interdependency in New Product Development
延岡 健太郎
Kobe economic & business review, 神戸大学, 42 97 - 115, 1997年 - 部品サプライヤの顧客ネットワーク戦略 : 顧客範囲の経済性
延岡健太郎
リーディングス サプライヤー システム, 有斐閣, 181, 1997年 - 顧客範囲の経済:自動車部品サプライヤの顧客ネットワ-ク戦略と企業成果
延岡 健太郎
国民経済雑誌, 神戸大学経済経営学会, 173(6) 83 - 97, 1996年06月 - Alternative Component Sourcing Strategies within the Manufacturer-Supplier Network : Benefits of Quasi-Market Strategy in the Japanese Automobile Industry
延岡 健太郎
Kobe economic & business review, 神戸大学, 41 69 - 99, 1996年 - <書評> Steven Wheelwright and Kim Clark, Revolutionizing Product Development : Quantum Leaps in Speed, Efficiency, and Quality
延岡 健太郎
国民経済雑誌, 神戸大学経済経営学会, 171(4) 113 - 117, 1995年04月 - Reorganizing for Multi-Project Management : Toyota's New Structure of Product Development Centers
延岡 健太郎
Kobe economic & business review, 神戸大学, 40 89 - 128, 1995年 - The influence of product development strategy on inter-project learning
延岡 健太郎
Kobe economic & business review, 神戸大学, 39 87 - 110, 1994年
MISC
- 高付加価値企業「キーエンス」の戦略に学ぶ（後編）真に高い生産性はどのように生まれるか
延岡健太郎
Fole (みずほリサーチ＆テクノロジーズ), 2023年10月, 2023年10月 - 高付加価値企業「キーエンス」の戦略に学ぶ（前編）解決策の提案で高収益を実現する
延岡健太郎
Fole (みずほリサーチ＆テクノロジーズ), 2023年9月 14 - 17, 2023年09月 - 感動はアート思考で作り込む
延岡健太郎
from Z （図研）, 28 15 - 17, 2021年06月, 記事・総説・解説・論説等（その他） - 経営の信念が問われる時代の到来
延岡健太郎
週刊東洋経済, 9 - 9, 2021年02月 - 現実解としての社内ベンチャー再考
延岡健太郎
週刊東洋経済, 9 - 9, 2020年12月 - 日本の長寿型経営は再評価されるか
延岡健太郎
週刊東洋経済, 9 - 9, 2020年10月 - コロナ禍が後押しする国内生産回帰
延岡健太郎
週刊東洋経済, 9 - 9, 2020年09月 - 対面会議が優れる３つの領域
延岡健太郎
週刊東洋経済, 9 - 9, 2020年07月 - 測りすぎの日本的経営
延岡健太郎
週刊東洋経済, (6920) 9 - 9, 2020年05月 - 電気自動車には冷静な評価が必要だ
延岡健太郎
週刊東洋経済, 9 - 9, 2020年03月 - アート思考で製造業は復活する
延岡健太郎
週刊東洋経済, 9 - 9, 2020年03月 - イノベーションの本質を問う
延岡健太郎
週刊東洋経済, 9 - 9, 2019年11月 - 技術経営のリーダーたち(第30回)アナログとデジタル、感性とインテリジェンスを同時に追求する
川瀬 忍; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 65(2) 118 - 127, 2017年 - 技術経営のリーダーたち(第28回)本質を捉えることで、事業の方向性が見えてくる
藤原 信也; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 64(2) 96 - 104, 2016年 - 技術経営のリーダーたち(第27回)人生や仕事の結果は、「考え方」「熱意」「能力」という3つの要素の掛け算である
渡辺 文夫; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 64(1) 90 - 97, 2016年 - 技術経営のリーダーたち(第29回)ヒューマン・オリエンテッドな車づくりをめざす
藤原 清志; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 64(3) 96 - 103, 2016年 - 技術経営のリーダーたち(第24回)イノベーティブな開発では、深いところで皆をつないで引っ張っていくことがリーダーに求められる
小木曽 聡; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 63(1) 96 - 103, 2015年 - 技術経営のリーダーたち(第25回)自分の技術や仕事で、世の中の人に貢献できるものを創ろうという高い志を持つべき
尾道 一哉; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 63(2) 92 - 99, 2015年 - 技術経営のリーダーたち(第26回)ブランドを生み出すには、ストーリーを語るリーダーが必要
小川 理子; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 63(3) 94 - 101, 2015年 - 日本企業に求められる「価値づくりの技術経営」
延岡 健太郎
繊維機械学会誌 : せんい, 日本繊維機械学会, 67(11) 649 - 654, 2014年11月 - 技術経営のリーダーたち(第21回)異分野・異文化への興味と現場に身を置く情熱が新しい変革を生み出す
久世 和資; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 62(2) 106 - 113, 2014年 - 技術経営のリーダーたち(第16回)やりたいことがはっきりすれば、扉は開く
渡辺 誠一郎; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 60(3) 100 - 109, 2012年 - 技術経営のリーダーたち( 第15回)世界一の半導体をつくるために必要なバランス
小池 淳義; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 60(2) 90 - 99, 2012年 - 技術経営のリーダーたち(第10回)「やれ」を「やりたい」に会社の目標を、自分の目標に置き換えろ
戸田 雄三; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 58(4) 86 - 95, 2011年 - 技術経営のリーダーたち(第11回)自分の領域という壁を取り払え
西川 和男; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 59(1) 126 - 134, 2011年 - 技術経営のリーダーたち(第13回)技術者は若いうちが勝負。35歳までは、とにかく全力でがんばってみる
木山 精一; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 59(3) 124 - 133, 2011年 - 技術経営のリーダーたち(第9回)「火中の金の栗を拾え」をモットーに
島田 太郎; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 58(3) 110 - 119, 2010年 - 技術経営のリーダーたち(第8回)本質を、究め、極めて、未来を拓く
碓井 稔; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 58(2) 110 - 120, 2010年 - 技術経営のリーダーたち(第7回)何か役に立つことがしたかった 本業のなかに見出した自己実現の細い道
松沢 幸一; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 58(1) 90 - 99, 2010年 - 技術経営のリーダーたち(第6回)それが面白そうだったから半導体の可能性に魅せられて走り続けた40年
高須 秀視; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 57(4) 84 - 93, 2010年 - 技術経営のリーダーたち(第2回)社会変革を誘導するオープンイノベーションの仕掛け人
山田 敬嗣; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 56(4) 104 - 111, 2009年 - 技術経営のリーダーたち(第3回)本物にこだわりつつ世界一売れるスポーツカーを創ってきた先導者
貴島 孝雄; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 57(1) 72 - 80, 2009年 - 技術経営のリーダーたち(第5回)CD-R事業を創造した開発リーダー
浜田 恵美子; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 57(3) 116 - 125, 2009年 - 技術経営のリーダーたち(第4回)感動でイノベーションを引き出すグローバルリーダー
大久保 孝俊; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 57(2) 96 - 105, 2009年 - 技術経営のリーダーたち(新連載・第1回)写真文化に真正面から取り組み、LUMIXを大成功に導いたリーダー
吉田 守; 延岡 健太郎; 青島 矢一
一橋ビジネスレビュー, 東洋経済新報社, 56(3) 92 - 99, 2008年 - コモディティ化による価値獲得の失敗:デジタル家電の事例
2006年 - Collaborative Capabilities of Japanese Firms in Product Development
2006年 - 付加価値創造の最大化を目指した技術経営
2006年 - The Influence of Product Architecture on the Competitiveness of the Japanese Manufacturers
2006年 - 付加価値創造の最大化を目指した技術経営(MOT)とは
2006年 - MOTと我が国製造業の競争戦略
2006年 - MOT(技術経営)における価値創造~日本のもの造りを強化する戦略&組織マネジメント
2006年 - コモディティ化による価値獲得の失敗:デジタル家電の事例
イノベーションと競争優位, 第1章, 2006年 - MOT(技術経営)入門
日本経済新聞社, 2006年 - Collaborative Capabilities of Japanese Firms in Product Development
2006年 - The Influence of Product Architecture on the Competitiveness of the Japanese Manufacturers
2006年 - モジュラー型製品における日本企業の競争力:中国情報家電企業における組み合わせ能力の限界
延岡 健太郎
経済産業ジャーナル, 経済産業調査会, 38(7) 70 - 75, 2005年 - 経営学からみる日本企業の強み:ものづくりを中心として
2005年 - 日本企業の技術経営の課題-デジタル家電を事例として-
前川 佳一; 房 忍; 村松 菊男; 延岡 健太郎; 原 拓志
Business insight : the journal for deeper insights into business, 神戸大学, 13(3) 54 - 81, 2005年 - 擦り合わせ型製品アーキテクチャと日本自動車企業の製品開発能力
2005年 - デジタル家電における価値獲得:コモディティ化の誘発要因
2005年 - ものづくりにおける価値創造に向けたMOTとは:ブレない経営を目指して
2005年 - 付加価値創造の最大化に向けたMOTとは:ブレない経営を目指して
2005年 - 中国企業の情報家電における競争力:モジュラー型製品開発における組み合わせ能力の限界
延岡 健太郎; 上野 正樹
国民経済雑誌, 神戸大学, 第191巻第4号,35-51頁(4) 35 - 51, 2005年 - モジュラー型製品における日本企業の競争力
経済産業ジャーナル, No. 411 70-75頁, 2005年 - Reorientation in Product Development for Multi-project Management: The Toyota Case
Management of Technology and Innovation in Japan, pp.207-234, 2005年 - マルチプロジェクト戦略
戦略とイノベーション リーディングス日本の企業システム 第2期 第3巻, 第2部第5章, 2005年 - 製品・技術開発の組織マネジメント
標準MOTガイド, 第2部第2章, 2005年 - Diffusion of 3-D CAD and its Impact on Product Development Processes: A comparison between Japanese and Chinese Companies
技術マネジメント研究(Yokohama Journal of Technology Management Studies), Vol.5, pp.25-41, 2005年 - Reorientation in Product Development for Multi-project Management: The Toyota Case
Management of Technology and Innovation in Japan, pp.207-234, 2005年 - Diffusion of 3-D CAD and its Impact on Product Development Processes: A comparison between Japanese and Chinese Companies
2005年 - 価値創造競争の変化と戦略・組織マネジメント
2004年 - 価値創造に向けたMOTの重要性
2004年 - 製造業における価値創造とMOTの役割
2004年 - 日本企業の国際競争力を支えるプロジェクトマネジメント
2004年 - 中国企業の情報家電における競争力:モジュラー型製品開発における組み合わせ能力の限界
2004年 - 日本企業の価値創造能力:情報家電と自動車を事例として
2004年 - The Impact of 3D-CAD on New Product Development
Journal of Korean Economic Development, Vol.10 No.2,pp.65-89, 2004年 - 企業間ネットワークのビジネスモデル
デジタル時代の経営戦略, 第5章,120-125頁, 2004年 - 3次元CADの普及と製品開発プロセスに及ぼす影響
技術マネジメント研究, Vol.4,1-12頁, 2004年 - The Impact of 3D-CAD on New Product Development
Journal of Korean Economic Development, 2004年 - 書評 Management of Technology: Growth through Business Innovation and Entrepreneurship. By Max Von Zedtwitz 他
丸善 「學鐙」, INDUSTRIAL RESEARCH INST INC, 46(2) 62 - 63, 2003年03月, 書評論文,書評,文献紹介等 - 戦略的な技術・製品開発・価値創造のための製品開発能力とは
2003年 - 日本企業の競争力と企業間ネットワーク
2003年 - Project Management Capabilities at Japanese Manufacturing Firms
2003年 - 価値創造にむけた技術・製品の戦略とマネジメント
2003年 - Collaborative Capabilities at Japanese Manufacturing Firms
2003年 - 家電・情報機器メーカーの技術・商品戦略と製品開発マネジメントにおける研究
2003年 - ネットワーク信頼：構築メカニズムとパラドクス
神戸大学経済経営研究所ディスカッションペーパーシリーズ, No.J50, 2003年 - 日本企業における戦略能力の欠如
関西経済再生のためのマネジメントのあり方について（関西社会経済研究所編）, 14-28, 2003年 - 信頼の源泉
国民経済雑誌, 第187号,第5号,pp.53-64, 2003年 - キーエンスの競争力の源泉に迫る
会社の歩き方 キーエンス （ダイヤモンド社編）, 126-129, 2003年 - Project Management Capabilities at Japanese Manufacturing Firms
2003年 - Collaborative Capabilities at Japanese Manufacturing Firms
2003年 - 日本のイノベーションシステム
2002年 - 日本企業の競争力
2002年 - 経営学におけるMOTの役割
2002年 - 家電・情報機器メーカーの技術・商品戦略と製品開発マネジメントにおける競争力の研究
2002年 - 経営学キーワード MOT 競争力の鍵を握る
経済セミナー, 18-19, 2002年 - テクノロジーマネジメント
延岡 健太郎
経済学・経営学学習のために, 神戸大学, 1997 25 - 32, 1997年
書籍等出版物
- キーエンス 高付加価値経営の論理 顧客利益最大化のイノベーション
延岡健太郎
日経BP 日本経済新聞出版, 2023年03月10日, 単著 - アート思考のものづくり
延岡 健太郎
日経BP日本経済新聞出版本部, 2021年01月01日 - 価値づくり経営の論理―日本製造業の生きる道
延岡 健太郎
日本経済新聞出版, 2011年09月21日, 単著 - MOT技術経営入門
延岡 健太郎
日経BPマーケティング(日本経済新聞出版, 2006年09月01日 - 製品開発の知識
延岡 健太郎
日経BPマーケティング(日本経済新聞出版, 2002年09月01日 - Thinking Beyond Lean: How Multi Project Management is Transforming Product Development at Toyota and O
Michael A. Cusumano; Nobeoka Kentaro
Free Press, 1998年09月04日
講演・口頭発表等
- RBV理論を支持する資源・能力構築の経験的研究
工藤秀雄; 延岡健太郎
組織学会, 2024年06月23日, 口頭発表（一般） - 高付加価値経営の論理：意味的価値とSEDAモデルのマネジメント
延岡健太郎
日本価値創造ERM学会, 2023年09月04日
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 日本自動車産業におけるプロジェクトマネージャの経験特性・成果に関する長期的研究
工藤 秀雄; 延岡 健太郎
日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2023年04月 -2027年03月, 基盤研究(C), 西南学院大学 - 領域横断的リンケージに注目したイノベーションシステムの実証的解明
青島 矢一; 大山 睦; 江藤 学; 中島 賢太郎; 吉岡 徹; カン ビョンウ; パドロン・エルナンデス イバ; 延岡 健太郎; 軽部 大; 清水 洋; 市川 類; 和泉 章
本研究は，「組織内リンケージ」「組織間リンケージ」「セクター間リンケージ」「革新活動・資源動員リンケージ」の４つの領域横断的なリンケージを通じた「知識創造・資源動員メカニズム」を解明し、日本型イノベーション・システムの経営・経済・政策課題を導出することを目的としている。2020年度の主な実績は以下の通りである．
（１）組織間リンケージとセクター間リンケージに関係する革新活動・資源動員については，主要4産業を選び，VC，CVC、事業会社によるスタートアップ投資やM&Aの実態と推移を，日本，米国，中国市場間で比較して分析を行い，論文として発表した．また，日本の上場企業については，スタートアップ投資と財務データと紐付けたデータベースを作成し，スタートアップ投資を促す要因の解明を行い，海外学会で発表した．（２）「セクター間リンケージ」については，公的セクターの役割に注目して，日本の産総研，ドイツのフラウンホーファ，台湾のITRIの比較分析を行った．（３）大企業によるスタートアップ企業への資源動員については，構造タンパク質を事業化したSpiber社の事例と，旭化成のCVCの事例を分析してケース論文として発表した．また，パナソニック，NTＴドコモ，日立製作所のCVCを含む，日米欧の代表的なCVCについてそれらの戦略目標に注目した比較分析を行い論文を発表した．（４）企業内外のコミュニケーションネットワークに関しては，特にオンラインコミュニケーションに注目して，そのイノベーションへの影響を分析し，発表を行った．また，企業組織内部のイノベーションプロセスを解明するため，脱炭素化に関する国際的イニシアティブであるScience Based Target Initiative（SBTi）の参加企業6社より調査協力を得て，構造化質問票調査を聞き取り調査と並行して行った．, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2020年04月 -2025年03月, 基盤研究(A), 一橋大学 - 価値づくりにおけるSEDAモデルの理論化と実証
延岡 健太郎
本年度は、「アート思考」の理論に関する深掘りを大きく発展させることができた。 令和2年度に出版した「アート思考のものづくり」をベースとして、論文執筆と研究会を精力的に進めつつ、アート思考の概念を深掘りする研究を進めた。特に、研究会については、早稲田大学、神戸大学、慶應大学、東京大学、立命館大学など、多くの大学で発表し、議論を実施した。 結果的に、デザイン思考とアート思考の違いについて、深掘りができたことによって、SEDAモデルの洗練度合いが大きく高まった。特に、アート思考については、ユーザーニーズを調査する必要がない点について、その背景にあるロジックや理論を明らかにすることができた。「アート思考のものづくり」から洗練度合いを高めた議論は「感動はアート思考で作り込む」『from Z』に掲載できた。 アート思考までに昇華した企業（アップル、キーエンスなど）は、ユーザーの具体的な声を商品に反映する必要がない。ユーザーの想定を超えて、しかも、結果的には、感動してもらえる商品開発ができるからだという点を明らかにすることができた。 また、アート思考におけるクラフツマンシップの重要性についても、新たな視点を加えることができた。特に、令和3年に一橋ビジネスレビューに掲載した「ビジネスケース キリンビール：クラフトビールのプラットフォーム『タップマルシェ』」は、クラフツマンシップのアート思考への貢献度合いを明らかにできた。この事例によって、会社の歴史、アイデンティティと共に、妥協しない強い情熱と執念に裏付けされたクラフツマンシップの重要性を具体的に説明することができた。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2020年04月 -2024年03月, 基盤研究(C), 大阪大学 - 日本企業のイノベーションに関する組織のミクロ基礎に注目した実態調査
中川 功一; 佐々木 将人; 服部 泰宏; 宮尾 学; 延岡 健太郎
理論的に進化を遂げてきた経営学であるが、企業の経営実態に関心を割かなくなっており、実態と理論との乖離が生じていたのが近年の当該領域の重要問題事項であった。社会科学である当領域では、「対象の真理をさぐる」ために、不易たる理論と、生々流転する流行たる現実の両方をバランスしなければならない。本研究では、こうした課題を解決するため、日本企業の経営実態をきちんと把握し、それに沿った研究を為すべく、大規模な実態調査を行い、学術と実務に橋を架けることを目的として実施された。 調査は2020年11月から2月にかけて行われ、40社、716名の協力を得た。その中からは、組織全体の施策として、採用や報酬などで意欲的な人事施策を採用することが重要であること、多彩な選考や面接を利用した募集・選考や、組織やグループの成果に連動した報酬制度の導入が有効、といったことが明らかになった。 また、組織内に多様な価値観を育み、統合することも重要。革新性の高い企業では、部門横断的なチームの採用や、価値観の多様性を確保する採用・育成方針があること、革新的なアイディアが生まれる職場は、問題・課題を安心して隠さず話せる場づくりや、会社・上司に対する従業員の信頼が重要であること。革新的な製品・サービスを開発する従業員は、様々な専門知識や情報をもつ社内外の人々との幅広い人的なネットワークを持っていること。また、自分自身を積極的に肯定できることが、革新的な製品・サービスづくりと関係していることなどが明らかになった。 こうした事実は、過去の理論から導かれるものもあれば、新規な発見となるものもあり、これらに基づいて経営学を再構築していくことの必要性が確認されることとなった。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2019年04月 -2022年03月, 基盤研究(B), 大阪大学 - 統合的価値づくりにおけるデザインエンジニアリングの役割
延岡 健太郎
本研究では、SEDAモデルでScience, Engineering, Design, Artを融合した価値づくりの重要性を理論的、実証的に明らかにした。具体的には、第一に、デザインとエンジニアリングの統合である。前者が文系的、後者は理系的なアプローチである。問題解決の方法が異なり調整が難しい。解決策としてデザインエンジニアを提案した。第二に、デザインとアートの統合である。デザインは顧客のために、アートは自己表現のために行う。アート思考は、哲学や思いを提起するが、その事例としてマツダの魂動デザインを分析した。 SEDAモデルによって、日本のものづくりが再度世界を牽引するための経営に貢献できた。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2016年04月 -2020年03月, 基盤研究(C) - 現代・起亜自動車のデザイン戦略：顧客価値づくりの本質と進化の研究
崔 裕眞; 延岡 健太郎
本研究はグローバルメーカーとして1990年代後半以降、世界市場で頭角を現した現代・起亜自動車を対象に、後発メーカーのデザイン、とくに外装・内装のスタイリングの視座から自動車メーカーのグローバル能力構築について考察を試みている。本企業の歴史的文脈から、デザイン戦略は不可避・必須の要素であることが明らかになっている。これはInternational Journal of Automotive Technology & Managementに論文 投稿・出版(Vol.15, No.3, pp.292-310)に本議論の導入的報告を実現している。現在、引き続き同様の視座で日韓比較分析を目指している。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2015年04月 -2018年03月, 基盤研究(C), 立命館大学 - 価値づくりの技術経営：意味的価値と組織能力の理論・実証研究
延岡 健太郎
本研究では、価値づくりを機能的価値と意味的価値を合わせた統合的価値の視点から説明する枠組みを理論的に発展させ、その妥当性を実証した。生産財と消費財の両方で、価値づくりの効果的な経営に関する概念を創出できた。生産財では、顧客の利益向上を提案するソリューション価値の創出が鍵を握る。消費財では、機能、使用性、デザインなどを統合した価値が求められる。これらを理論構築、事例分析（ダイソン、ソニー、シスメックス、横河電機、マツダ、アップルなど）、質問票調査（197社の生産財企業）によって、理論的・実証的に明らかにした。統合的価値の重要性と、そのマネジメントへの示唆を提示できた。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2012年04月 -2016年03月, 基盤研究(C), 一橋大学 - 製品/サービスの価値創成ネットワークに関する理論構築と実証
上田 完次; 延岡 健太郎; 竹中 毅; 西野 成昭; 山田 和明; 鬼頭 朋見; 緒方 大樹
本研究は、価値創成ネットワーク理論の構築と体系化を研究課題全体の目的とし、(1)価値創成ネットワークのシステムモデル構築、(2)価値創成ネットワークの数理モデル構築、(3)価値創成ネットワークシミュレーション、(4)経済実験による価値創成分析、(5)実ビジネスの事例調査、(6)実データ分析とクラス分類、(7)取りまとめと体系化、の7項目をサブテーマとして設定している。このうち、本年度は前年度に行った(1)の成果をもとに、(2)の数理モデル構築と、(5)の事例調査を中心に進めた。各項目の成果については以下の通りである。 (2)価値創成ネットワークの数理モデル構築 ゲーム理論の応用分野であるメカニズムデザインの枠組みを利用して、価値創成モデル(Ueda et al. 2008)におけるクラスI～IIIの定式化を行った。特に、クラスIIでは、環境の不完全性からプレイヤの行動が変動するものとして、選好集合からメッセージ集合への写像に変動を持つものとして記述した。また、クラスIIIでは、目的情報も不完全であることから、選好集合と帰結集合自体が変わるという設定として定式化を行った。基本的な定式化の枠組み構築ができたと考えられる。 (5)実ビジネスの事例調査 まず、自動車産業におけるサプライチェーン構造全体を具体的な調査対象として設定し、部品の供給関係などを実データから調査し、そのネットワーク構造を明らかにした。 (2)については、さらにネットワーク構造への拡張を予定して研究を進めており、また(5)については、各事業主体の詳細な調査を計画していたが、平成27年11月10日に研究代表者の突然の急逝により、本研究課題は事業廃止となっため、研究の継続が困難な状況となった。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2014年 -2015年, 基盤研究(A), 東京大学 - イノベーション・プロセスに関する産学官連携研究
中馬 宏之; 長岡 貞男; 米倉 誠一郎; 青島 矢一; 延岡 健太郎; 赤池 伸一; 江藤 学; 大湾 秀雄; 伊地知 寛博; 大西 宏一郎; 本庄 祐司; 中村 健太; 塚田 尚稔; 松嶋 一成; 西村 淳一; 細野 光章; 伊神 正貫
従来の社会科学研究では殆ど活用されて来なかったバイオ・医薬品や半導体等のサイエンス型産業の研究開発プロジェクトや、それらの実行に必須のコンソーシアムに関連した詳細な個票データ収集や包括的な実地調査を国内外の産官学の組織と協力して実施し、イノベーション・プロセスの諸特徴や問題点を明らかにした。また、研究開発活動の成果を高めるために不可欠な政策や戦略を検討するための斬新な理論的・実証的枠組みを提供した。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2008年 -2012年, 基盤研究(S), 一橋大学 - 技術経営における組織能力構築と価値獲得の研究:日本製造企業の付加価値創造能力
延岡 健太郎
日本企業は、ものづくりが得意でも、価値獲得(価値づくり)がうまくできない。価値づくり実現のためには模倣をされない組織能力と真の顧客価値が必要である。本研究は、それらに関する理論的・実証的研究を実施した。顧客価値では、「意味的価値」、組織能力では「積み重ね技術」の重要性を明確にした。それらに関して理論構築と実証研究を実施することにより、経営学における最先端の理論に貢献すると同時に、日本企業が付加価値創造を実現するための示唆を提供することができた。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2008年 -2011年, 基盤研究(C), 一橋大学 - イノベーションとネットワークの学際的研究-理論、実証、そして政策提言
米倉 誠一郎; 武石 彰; 西口 敏宏; 長岡 貞男; 中馬 宏之; 延岡 健太郎; 青島 矢一; 軽部 大; 辻田 素子; 米倉 誠一郎
本研究は、組織や地域の発展や成長を支えるイノベーションのメカニズムを解明するために、企業などの組織内関係や、産学官などの組織間関係に焦点を当て、人や組織を取り巻くネットワークの関係構造や機能について、定量的および定性的な実証分析を実施した。バイオ産業から、プロ野球団、音楽家まで実にさまざま対象を分析し、イノベーションに必要な知識と、イノベーションを効率的に進めていくための組織や連携のあり方との関係性の把握に努めるとともに、組織や個人が主体的に関係性をマネジメントする重要性を説いた, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2007年 -2009年, 基盤研究(A), 一橋大学 - 自動車生産システムの進化と革新についての国際比較と将来像の研究
下川 浩一; 藤村 博之; 佐藤 博樹; 網倉 久永; 青島 矢一; 平賀 英一; 折橋 伸哉; 目代 武史; 藤本 隆宏; 延岡 健太郎; 武石 彰; 藤本 隆宏; 延岡 健太郎; 武石 彰
工場生産システムのフレキシブル化、製品設計と生産システムの連携、設計アーキテクチュアと組織能力、生産システムの進化に伴う人材開発、生産システムのグロール化にともなう新たなる進化と変容について研究を進めた。 世界同時不況とビッグスリーの危機、そして突発的に起こった日本の自動車産業の危機に焦点を当てつつ、工場生産システムのフレキシブル化、製品設計と生産システムの連携、設計アーキテクチュアと組織能力、生産システムのグロール化にともなう新たなる進化と変容について研究を進めた。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2005年 -2008年, 基盤研究(A), 東海学園大学 - 日本製造業の製品開発競争力を高める企業間ネットワーク構造とプロセスの研究
延岡 健太郎
本研究プロジェクトの目的は日本企業のネットワーク戦略に関する理論構築と実証研究を行うことであった。100回を超える企業における聞き取り調査を中心とした定性的調査、および質問票調査とPOSデータを活用した定量的な研究を組み合わせた形で研究を実施した。結論としては、日本企業が選択すべきネットワーク戦略は、単にオープン・ネットワークかクローズド・ネットワークかのどちらかが良いということではないということである。積み重ねによって持続的な差別性・独自性が持続できる、また加えてその差別性に対して、顧客が十分な対価を支払う顧客価値の実現、という2つの条件をクリアした場合には、クローズド・ネットワークによる擦り合わせ戦略が良い。しかも、そこでのクローズド・ネットワークは、完全に閉鎖するわけではなく、トヨタに見られるようになるべく広い範囲での擦り合わせを実現するための、日本型クローズド・ネットワークである。しかし一方で、独自性を持続することができない場合、または、その独自性に対して対価が支払われない場合には、オープン・ネットワーク戦略をとるしかない。その場合も日本型のオープン・ネットワークを構築すべきである。オープン・ネットワーク(モジュラー型)においては、変動型モジュールを活用して、日本企業が得意とする擦り合わせの重要性を強調すべきである。さらには、前述の2つの条件を実現する戦略についても議論した。独自性を持続させるためには、組織能力の積み重ねが必要であり、顧客価値を高めるためには、機能的価値に加えて、意味的価値を創出することが求められる。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2004年 -2007年, 基盤研究(C), 神戸大学 - 自動車生産システムの進化と革新についての国際比較と将来像の研究
下川 浩一; 藤本 隆宏; 佐藤 博樹; 網倉 久永; 延岡 健太郎; 武石 彰; 藤村 博之
世界の自動車産業におけるグローバル競争は、規模の拡大だけを狙った再編成がスポットライトを浴びた段階から、その再編成の内実であるブランド戦略と製品開発競争と結びついたフレキシブルな生産システムのあり方が問われる新しい段階に入った。 このグローバル競争の進展する中で、消費者ニーズが多様化し変化する中にあって、優れたブランドカを構築しつつ、生産のフレキシブル化をいかに実現していくかが共通の問題意識となりっつある。また他方において、環境技術戦略の一層の強化とグローバルなコスト競争の進展の中で、部品コンポーネントのモジュール戦略の高度化と多様化、世界的な部品産業の再編統合も進みつつある。 このような背景を踏まえて、本年度は日本及び海外現地工場における工場生産システムのフレキシブル化、製品設計と生産システムの連携、ダイナミックなサプライヤーシステムの製品開発への影響、製品アーキテクチャー戦略と組織能力の形成、マルチプロジェクト戦略とデジタル技術、製品モジュラー戦略の国際比較、生産システムの高度化と進化に伴う人材活用、再訓練、雇用流動化に伴う人材育成についての研究を進めた。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2002年 -2004年, 基盤研究(A), 東海学園大学 - 商品開発ネットワークにおける情報技術の戦略的活用に関する研究
延岡 健太郎
商品開発ネットワークにおける情報技術の戦略的活用に関して、本研究プロジェクトから次の3点が明らかになった。 第一に、ネットワーク企業間においても、三次元CADを有効に利用するためには、やはりそれを導入するだけではだめだということである。特に鍵になるのは、企業間の協同プロセスにおけるフロントローディング実施能力だということが実証された。製品開発プロジェクトの早い段階において、ネットワーク企業の衆知を結集して、共同問題解決を実施するための組織とマネジメントが必要なのである。しかし、既存の組織ルーチンを迅速に変革することは、特に企業間にまたがる場合には非常に難しく、三次元CADによって可能になるはずのフロントローディングが、効果的に実施できていない企業が多く見られた。 第二に、商品開発ネットワークにおいては、ネットワーク全体にわたる企業間学習と信頼(ネットワーク信頼とよぶ)が重要な役割を果たしていることがわかった。ネットワーク全体における組織間学習の活性化によって、メンバー企業全体のケーパビリティが底上げされる。つまり、組織間学習を促進する重要な要因がネットワーク信頼なのである。ネットワーク信頼を構築するためには、ネットワーク内のメンバー企業間でのアイデンティティ確立、関係的信頼の構築、および知識や価値観の共有が鍵となることがわかった。 第三に、情報技術導入に際して、戦略・組織についても大幅に変化させる必要があり、そのためにはトップマネジメントの役割が非常に大きいことが明らかになった。ただし、日本的経営の強みであるもの造りに関する組織プロセス能力を十分に理解した上での改革が特に大事であることがわかった。 今後の研究としては、具体的に、日本的組織能力の強みを、最新の情報技術へ融合していく具体的な方法について理論的・実践的に明らかにする必要がある。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2001年 -2003年, 基盤研究(C), 神戸大学 - 企業ガバナンスの国際比較
田中 一弘; 小島 健司; 内藤 文雄; 加護野 忠男; 岸田 雅雄; 延岡 健太郎; 吉村 典久; 中野 常男
本研究では、企業ガバナンスにおける重要な諸要素について、国際比較の観点から研究を進めてきた。重要な諸要素として取り上げられたのは、イ)監査、情報開示、会社法といった制度、ロ)所有構造、資金調達構造、取締役会構成である。前者を企業ガバナンスの制度側面、後者を慣行的側面と呼んだ。併せて、企業のガバナンスと成果の関係についても探求した。本研究の究極的な目的は、成果を上げるのに最も望ましいガバナンス構造はいかなるものか、を明らかにすることであった。 主要な発見事実は次の通りである。 1.どの企業にも最高の成果をもたらすガバナンス構造といったものが一意的に定められるわけではない。 2.このことの直接の含意は、ガバナンスの「グローバル・スタンダード」なるものは存在しないということである。各国企業のガバナンスの有効性は、当該国の企業システムや金融システム、文化、歴史的経路の影響を強く受ける。それぞれの国において、産官学が協力してその国の企業が自らの成果を最大限高めるガバナンス構造を作るための「共通土台」(プラットフォーム)を案出する必要がある。 3.個別企業が高い成果を達成するには、ガバナンスの「共通土台」があるだけでは十分でない。個別企業におけるガバナンス構造の有効性は、その企業のガバナンス構造をだれがどのように運営するのか、企業の実権を握っているのは誰か、その企業はどのような組織構造をとり、いかなる産業に属しているのか、といったことと密接に関係している。 4.企業のガバナンスと成果の関係は、静態的なものではなく動態的なものである。即ち、過去のある時点で最適だったガバナンス構造も時と共に劣化していく。理由の一つは、環境が変化するからである。日本の金融市場と企業金融において間接金融から直接金融へのシフトが起きたために、メインバンクによる監視が機能不全に陥ったのはその一例である。 以上, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2000年 -2002年, 基盤研究(A), 神戸大学 - 自動車生産システムの進化と革新についての国際比較と将来像の研究
下川 浩一; 網倉 久永; 藤村 博之; 藤本 隆宏; 武石 彰; 延岡 健太郎; 佐藤 博樹
今や世界自動車産業におけるグローバル競争は合併やアライアンスによる再編からその再編の内実が問われる段階へ差しかかっている。こういった中にあって主要自動車メーカーのグローバルプラットフォーム戦略が進展し、それとともにそれぞれの製品にブランド価値を如何に高めるか、生産のフレキシブル化でいかに変化する市場ニーズに迅速に対応するかが大きな課題となりつつある。他方において環境戦略の進展とコスト競争の更なる進展のもとで部品コンポーネントのモジュール化戦略もいっそう高度化しつつあり、世界部品産業の再編もいっそう進みつつある。このような状況を受けて生産システムの進化と革新も著しく、この三年間これらの研究を発展させ、製品開発システム、サプライヤーシステム、そして人的資源管理と関連づけつつ研究と調査をすすめている。とくに自動車の設計開発に関連しては、インテグラルアーキテクチャーとモジュラーアーキテクチャーのコンセプトの分化と進化、デジタル技術活用による生産システムと開発システムの連携の研究を進めた。また部品モジュール化を巡る国際調査と比較実態調査を進め、これとアーキテクチャー戦略との関連の分析にも着手しつつある。また、部品産業のグローバル化に伴う取引き構造と取引き形態の面での系列取引の変貌についても分析を行っている。これに加えて生産システムの革新と人材開発の関連、そして雇用流動化と再訓練の問題を現場と中間管理職を中心とするヒューマンリソース管理の観点からとりあげている。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 1999年 -2001年, 基盤研究(A), 東海学園大学 - 新世代CAD導入の製品開発組織とプロセスへの影響
延岡 健太郎
CAD技術およびその活用方法が著しく変化し、製品開発のあり方を根本的に変革している。CAD技術としては、主体が2次元から3次元ソリッドへ変わりつつある。従来の2次元CADの役割は、図面を効率的に描く道具としてのものであった。しかし、3次元ソリッドCADは新しい役割をもち、開発設計のタスクを変革する。新しい役割を可能にする機能としては次の3点が主なものである。第一に、設計者は完全形状を設計することができる。第2に、デジタルモックアップによって、設計段階から製品全体の整合性をチェックすることができる。第3に、設計データを比較的容易にシミュレーションや解析に利用できる。しかし、導入することは容易ではなく、日本企業は米国企業と比較して効果的な活用がすすんでいない。 そこで、日本の製造企業169社の郵送調査結果から、3D-CAD普及の現状と効果的なマネジメントについて明らかにした。まず、65%以上が既に3D-CADを導入しているにも関わらず、それをメインの設計ツールとして利用しているのは10%にも満たない。うまく導入するためにはいくつかの条件があることがわかった。第一に、異なる機能部門間や関連企業間での情報交換の促進して、結果としてコンカレントな開発プロセスを実現する技術として3次元CADを位置づけることであった。第二に、開発タスクの境界を再定義したり、人的資源を再配分するなど組織構造も同時に改革することである。第三に、全社的な改革が必要なため、設計部門が主体となって導入するのではなく、全社レベルの専属部隊によって推進することである。これらの結果は、3次元CADの普及を進めてその潜在能力を引き出すためには、各機能部門での部分最適化に陥らず、開発プロセス全体の最適化を達成できるような戦略的姿勢と組織的仕組みが必要であることを示唆している。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 1998年 -1999年, 基盤研究(C), 神戸大学 - 日本自動車産業における部品調達ネットワーク戦略と企業成果の関係
延岡 健太郎
自動車産業は自動車組立て企業(アッセンブラ-)と部品サプライヤーで構成される複雑な企業ネットワーク構造を持つ。ネットワーク構造に関する理論的な枠組みを作り,それが企業成果へもたらす影響を分析することが本研究の目的であった。 第一に、アッセンブラの視点から,広範な調達ネットワークを活用することのメリットを論じた。実証的には、近年高業績をあげている自動車メーカーは,部品サプライヤーと協調的な関係を維持しながらも,その特定部品サプライヤーとの排他的な関係に依存するのではなく,広範な部品供給ネットワークを活用することによって競争優位を獲得していることを提示した。 第二に、サプライヤーの顧客ネットワークの範囲(顧客数)が企業成果に及ぼす影響を数量的に分析した。サプライヤーの顧客ネットワーク戦略が企業成果に及ぼす関係については,データが豊富な日本企業のデータを利用して検証した。125社のサプライヤーを分析した。顧客範囲の企業成果への影響を検証するために,重回帰分析を利用し,企業規模や売上トレンドなどで制御した。結果としては,顧客範囲が企業成果に正の影響をもたらしていた。 最後に、米国(MIT)の共同研究者と共に,ネットワーク分析によって日本比較を実施した。15部品のデータを利用し,各顧客が調達を受けるサプライヤーの数と,各サプライヤーが供給する顧客の数を分析した。米国の方が,各顧客あたりのサプライヤー数は多かった。逆に,顧客の共通サプライヤー利用率は日本企業の方が高かった。特に,トヨタとダイハツのような関連企業だけでなく,マツダと三菱のような直接関係のない企業間でのサプライヤー共通利用が顕著であった。この点では,現状でも日本の自動車産業は系列的(排他的)な関係ではないことが確認された。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 1996年 -1997年, 基盤研究(C), 神戸大学 - 企業間提携による製品・技術開発プロジェクトにおける組織管理についての研究
延岡 健太郎
本研究の自動車産業の企業間提携について分析した。研究結果として以下の3点があげられる。 1。自動車産業における提携を利用した製品開発の推移:過去10年間の主要関連新聞記事1000件以上をデータベース化し、近年の時系列トレンド分析を実施した。結果として、以下のような発見があった。 ・提携を利用した製品開発は著しく増加している。特に、資本関係のない提携の比率が増加している ・部品の企業間共通化により規模の経済の達成を目的とした提携が増加している 2。自動車産業における完成車メーカーと部品メーカー(サプライヤー)との提携関係:7社の完成車メーカーと125社の部品メーカーの関係についてデータベース化を作成し、以下のような発見があった。この結果については、国民経済雑誌への投稿準備中である。 ・部品メーカーは、広範囲の完成車メーカーとの関係を構築していくことが企業成果に結びつく ・ただし、その場合でも堅密な企業問関係管理を維持することは必要条件である 3。提携関係を効果的に管理するための組織的カ-パビリティ:自動車企業(いすゞ、マツダ、スズキ、三菱など)における、間取り調査により以下のような組織的ケ-パビリティが重要であることが発見できた。 ・企業間にまたがる複雑な意思決定プロセスを簡易化できる能力 ・窓口組織が企業間組織プロセスをシンクロナイズできる能力, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 1995年 -1995年, 奨励研究(A), 神戸大学
社会貢献活動
担当経験のある科目（授業）
- 学問への扉
- 事業創造論
- 研究セミナー(延岡 健太郎)
- 専門セミナー(商品開発)
- 技術経営論特研
- 経営学特研 I(組織能力)
- 学位論文指導演習
- 学位論文指導演習 I
- 学位論文指導演習 II
- 研究指導演習
- 技術経営論
- 経営学特論 I(組織能力)
- 研究指導演習 II
- 研究指導演習 IV
- 研究指導演習 I
- 研究指導演習 III
- 事業創造論
- 研究セミナー(延岡 健太郎)
- 専門セミナー(商品開発)
- 技術経営論特研
- 経営学特研 I(組織能力)
- 学位論文指導演習
- 学位論文指導演習 I
- 学位論文指導演習 II
- 研究指導演習
- 技術経営論
- 経営学特論 I(組織能力)
- 研究指導演習 II
- 研究指導演習 IV
- 研究指導演習 I
- 研究指導演習 III
- 学位論文指導演習2
- ビジネスモデル論特研
- 研究指導演習4
- 研究指導演習2
- ビジネスモデル論
- 経営管理