パラリンピック競技団体の財務状況に関する現状調査—Survey on the current financial situation of Paralympic sport organizations
遠藤 華英
日本財団パラスポーツサポートセンターパラリンピック研究会紀要 = Journal of Paralympic Research Group, 東京 : 日本財団パラスポーツサポートセンターパラリンピック研究会, (20) 39 - 50, 2023年09月
パラアスリートとアクティビズムに関する動向と今後の研究展望—Trends and Future Research Prospects on Para Athletes and Activism
遠藤 華英
日本財団パラスポーツサポートセンターパラリンピック研究会紀要 = Journal of Paralympic Research Group, 東京 : 日本財団パラスポーツサポートセンターパラリンピック研究会, (19) 127 - 139, 2023年03月
女性チャリティランナーと寄付先団体のコミュニケーションに関する研究—Characteristics of Female Charity Runners and Their Communication with Beneficial Organizations
醍醐 笑部; 遠藤 華英
スポーツ産業学研究 = Journal of Japan Society of Sports Industry, 32(3) 269 - 282, 2022年07月
後発開発途上国における障害者スポーツ政策の変容に関する研究―ラオス人民民主共和国に着目して―
遠藤華英
スポーツと開発, 1 7 - 20, 2022年03月
東京2020パラリンピック競技大会後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心調査報告—パラリンピック自国開催を経た社会的影響の認知と東京2020パラリンピック期間中の行動との関連:3カ国(イギリス・ブラジル・日本)の傾向から
遠藤 華英
日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会紀要, 公益財団法人 日本財団パラスポーツサポートセンター, 18 111 - 133, 2022年
途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待 : アスリートと社会課題との関連性に着目して
遠藤 華英
日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会紀要 = Journal of Paralympic Research Group, 日本財団パラリンピックサポートセンター, (16) 1 - 15, 2021年10月
途上国における障害者スポーツ政策の形成過程 : マレーシアを事例として
遠藤 華英; 舟橋 弘晃; 間野 義之
スポーツ産業学研究 = Journal of Japan Society of Sports Industry, 日本スポーツ産業学会, 31(3) 267 - 289, 2021年07月
途上国に対する障害者スポーツ支援の持続性: 支援者の役割と途上国の主体性に着目した事例研究
遠藤華英; 間野義之
スポーツ科学研究, 17 1 - 13, 2020年, 研究論文(学術雑誌)
日本における障がい者スポーツを 通じた国際協力の展開
遠藤華英
日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会紀要, 11 41 - 53, 2019年
平昌パラリンピック大会に関する新聞報道の傾向分析
遠藤華英
日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会紀要, 10 13 - 24, 2018年, 研究論文(学術雑誌)
発展途上国における障害者スポーツ振興への影響要因 : タイ王国を事例として
遠藤華英; 菅文彦; 舟橋弘晃; 間野義之
スポーツ産業学研究, 28(3) 213 - 224, 2018年, 研究論文(学術雑誌)
パラリンピックにおけるドーピングに関する一考察
遠藤華英
日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会紀要, 4 151 - 159, 2017年, 研究論文(学術雑誌)
スポーツを通じた国際協力事業の類型化
遠藤華英,舟橋弘晃,間野義之
スポーツ産業学研究, 日本スポーツ産業学会, 26(2) 2_291 - 2_302, 2016年, 研究論文(学術雑誌)
途上国におけるエリートアスリート輩出による社会的便益の検討
遠藤 華英
初年度は、国家におけるアスリートの位置づけ、アスリートがもたらす国民・市民への社会的心理的影響、発展途上国におけるスポーツチーム/アスリートが果たしてきた社会的役割に関する論文や書籍など文献を収集し、これまでの研究報告や事例を収集した。その結果、発展途上国におけるアスリートが育成される期待として、(1)国際大会の出場など国外の人々の接触機会から人権意識や民主主義政治を学ぶ機会があり、それを出身国・地域に広める役割、(2)国家における社会問題解決のプラットフォームとなり、解決に向けて必要な人的・資金的・情報的リソースを集積する役割、(3)国民と政府の二項対立的な構造を回避し、両社にとって信頼できる存在として社会課題の解決へ導く役割など挙げられてきたことがわかった。
こうした文献収集に加え、実際に開発途上国においてアスリートの育成を主軸として活動を行うNPO・NGOの事例を収集し、当事者に対してオンラインインタビューを行った。こうしたアスリート育成に取り組むNPO・NGOでは、スポーツ中心の活動をしながらも主目的には青少年の育成や教育機会の提供も内包されていることが多い。オンラインインタビューの結果からも、教育活動の一環として実施していることが多いことが判明した。一方、発展途上国ではアスリートとして国際大会に出場すること自体が相対的に障壁が高く、加えて明確な教育効果を提示することは困難であり、スポーツ活動に参加する人員の確保が課題となっていることがわかった。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 若手研究, 2021年04月 -2026年03月, 若手研究, 同志社大学
スポーツ国際協力政策の社会的受容性の検討
遠藤 華英
本研究は、発展途上国のアスリートを公的に支援するというスポーツを通じた国際協力事業に対して抱く国民の評価の可視化、評価に影響を与える要因の特定ならびに評価の形成メカニズムを明らかにすることを目的とする。
初年度は、調査に用いる理論的枠組みとする態度モデル,見えない財・サービスを可視化する手法である仮想市場法を用いた調査およびアスリートのアドボカシー活動に対する国民の評価に関する学術研究のレビューを進めた。その結果,スポーツを通じた国際協力事業自体への認知,国民自身が関わる社会問題ならびに社会問題とアスリートの親和性が評価に大きく影響を与えることが分かった。本研究が対象とするスポーツを通じた国際協力事業への国民全体の認知は低く,評価する対象について十分知識や経験を有していない可能性が高い.そのため、本研究が目指すスポーツを通じた国際協力事業の社会的受容性を明らかにする前段階として,スポーツを通じた国際協力事業に積極的に取組み,かつ住民と途上国出身アスリートの交流事業も盛んに行う自治体に対して重点的な調査が不可避であるという判断に至った.
しかしながら,初年度に予定していたスポーツを通じた国際協力事業に取組む自治体ならびに自治体住民への面接調査は,新型コロナウィルス感染状況の影響を鑑み,次年度に見送ることとした.同理由によりウェブ調査の実施に適した時期を定めることが困難であったため,2020年度は自治体及び関係者との連絡調整に努め,本調査の実施は2021年度に見送ることとした., 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 研究活動スタート支援, 2020年09月 -2022年03月, 研究活動スタート支援, 同志社大学
発展途上国アスリートに対する国際協力の社会的評価
遠藤華英; 間野義之
笹川スポーツ財団, 笹川スポーツ研究助成, 2019年04月 -2020年02月, 研究代表者
途上国における国際競技大会を契機としたレガシー構想に関する研究 -SEA GamesおよびASEAN Para Gamesに着目して-
遠藤華英; 間野義之
笹川スポーツ財団, 笹川スポーツ研究助成, 2018年04月 -2019年02月