四谷　晃一
ヨツヤ　コウイチ
経済学部経済学科
博士前期課程教授
Last Updated :2025/04/27

研究者情報

研究分野

  • 人文・社会 / 理論経済学

学歴

  • 同志社大学, 経済学研究科, 理論経済学専攻, - 1999年
  • 同志社大学, Graduate School, Division of Economics, - 1999年
  • 同志社大学, 経済学部, - 1996年
  • 同志社大学, Faculty of Economics, - 1996年
  • 同志社大学, 経済学研究科, 経済政策専攻, -
  • 同志社大学, Graduate School, Division of Economics, -

学位

  • 博士（経済学）, 同志社大学
  • 修士（経済学）, 同志社大学

所属学協会

  • 日本応用経済学会
  • 日本経済学会

MISC

  • 技術進歩と教育需要－教育の消費的側面に注目して
    四谷晃一
    経済学論叢（同志社大学）, 73(4), 2022年03月, 記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）
  • Entrepreneurship and Economic Growth in an Overlapping Generations Model with Two Levels of Schooling
    四谷晃一
    経済学論叢（同志社大学）, 72(2) 1 - 43, 2020年10月, 記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）
  • 教育の修了条件が経済成長に及ぼす影響に関する一考察
    四谷晃一
    経済学論叢, 67(3) 265 - 287, 2015年
  • Entrepreneurship and Growth in an Economy with Two Levels of Schooling
    Koichi Yotsuya
    Doshisha University Working Paper, No. 53, 2013年
  • 「内生的技術進歩下での段階的教育選択と経済成長」
    四谷 晃一
    『経済学論叢』, 61(3) 117 - 1471, 2009年
  • “Development Trap Driven by both Expectations and Initial Conditions”
    Koichi Yotsuya
    The Doshisha University Economic Review, 60(3) 71 - 81, 2008年
  • Economic growth and the riskiness of investment in firm-specific skills
    T Maki; K Yotsuya; T Yagi
    EUROPEAN ECONOMIC REVIEW, ELSEVIER SCIENCE BV, 49(4) 1033 - 1049, 2005年05月
    DOI URL
  • 技能偏向型技術進歩と一般的技能投資，および経済成長
    宮崎泉,四谷晃一,槙太一
    経済学論叢, 同志社大学, 57(1) 101 - 115, 2005年
    DOI URL
  • 一般的技能と技術特殊的技能の補完性，離散的技術選択，および経済成長
    四谷晃一
    経済学論叢, 同志社大学, 57(1) 39 - 56, 2005年
    DOI URL
  • Low-growth equilibrium accompanied by high levels of educational attainment
    K Yotsuya
    JAPANESE ECONOMIC REVIEW, BLACKWELL PUBL LTD, 53(4) 407 - 424, 2002年12月
  • 経験的生産知識の脆弱性と一般的教育投資，および経済成長
    四谷 晃一
    経済学論叢（同志社大学経済学会）, 52(4) 363 - 381, 2001年
  • 教育補助と経済成長の逆説的相関
    呉湘華,四谷晃一,平田純一
    立命館経済学（立命館大学経済学会）, 48(6) 60 - 79, 2000年

書籍等出版物

  • メコン地域の経済ー観光・環境・教育
    槙太一,内藤登世一,堀岡治男,四谷晃一,水ノ上智邦
    大学出版センター, 2006年, 共著

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 高齢者の経済的役割と政策評価に関する理論研究－世代間の時間移転と結合生産
    宮澤 和俊; 四谷 晃一; 北浦 康嗣
    人口高齢化は，高齢者の時間賦存の増加を意味するから，労働市場への参加や家計内生産への貢献を通して，マクロ経済にプラスの効果を持つ．また，家計の資産蓄積により他の家族の行動にも影響を与える．このアイディアを用いて，先進国における年金と出生率の関係，途上国における条件つき所得移転政策（教育補助政策）と児童労働の関係を明らかにした． 主な研究成果は，(1)年金の拡大により，祖父母の育児協力が増え，出生率が上昇する．(2)資産格差の大きい経済では，政治的に支持される教育補助率が高くなることを明らかにしたことである．, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2017年04月 -2020年03月, 基盤研究(C), 同志社大学
  • コンテンツ産業の競争力強化に必要な社会資本整備に関する調査・研究
    八木 匡; 西村 卓; 源馬 英人; 田中 靖人; 四谷 晃一
    本研究では、文化影響力の市場拡大効果を計測する手法を提示した。第1に、コンテンツ産業の市場拡大効果を実証的に調べる手法を提示している。例として、韓国ドラマコンテンツの文化影響力と市場拡大効果測定を測定した。コンテンツ視聴が文化関心を高めて、市場拡大効果を持つかを調べるために、20項目にわたる文化関心程度について、現在と5年の2時点について質問した。そこで、韓流ブーム以前と以降での文化関心の変化を20項目について計算、20項目の文化項目を、主成分分析によって情報集約化し、文化影響力変数を作成した。その後、文化影響力変数の決定要因を重回帰分析によって分析し、韓国製自動車・液晶テレビへの支払い意志額決定要因を重回帰分析によって分析した。その結果、コンテンツの視聴自体は市場拡大効果を持たないが、コンテンツの視聴が文化影響力の深化をもたらす場合に、市場拡大効果があることが示された。 次に、国際文化交流に基づく海外での文化影響力の深化を測定する手法を2つ提示した。一つは、CVMによるフィールド調査法である。次に、コンジョイント法による測定法である。これらの調査方法のメリットは、市場で供給されていない財の価値を測ることができることであり、国際文化交流のような、市場で取引ができない財の価値額を測る場合には、望ましい方法といえよう。また、海外での文化影響力の深化を図る上で、伝統文化とローカライズされた文化では文化受容性がどのように異なるかについて、北米(ミシガン州・グランドラピッド市)でCVMによるフィールド調査を行った。その結果、米国では、ドイツよりもローカライズされた日本伝統文化ではなく、純粋な日本伝統文化の受容性が高いことが示された。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2005年 -2007年, 基盤研究(B), 同志社大学
  • Human Capital and Economic Growth
    競争的資金
  • 人的資本と経済成長
    競争的資金