| 十河 太朗 |  |
| ソゴウ タロウ | |
| 司法研究科 | |
| 博士後期課程教授 |
Last Updated :2025/04/24
研究者情報
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研究分野
学歴
- 同志社大学, 法学研究科, 公法学専攻, - 1995年
- 同志社大学, Graduate School, Division of Law, - 1995年
- 同志社大学, 法学研究科, 公法学専攻, - 1991年
- 同志社大学, Graduate School, Division of Law, - 1991年
- 同志社大学, 法学部, 法律学科, - 1988年
- 同志社大学, Faculty of Law, - 1988年
学位
所属学協会
MISC
- 不法領得の意思の論証パターン
十河太朗
法学セミナー, (839) 25 - 29, 2024年11月 - 証拠偽造罪と犯人隠避罪の関係についてー虚偽供述の事例を中心にー
十河太朗
甲斐克則先生古稀祝賀論文集［上巻］（成文堂）, 403 - 420, 2024年10月 - 共犯と身分をめぐる理論と実務─総論ー
十河太朗
刑事法ジャーナル, (80) 52 - 58, 2024年05月 - 死体遺棄罪の成立が否定された事例
十河太朗
法学教室, (516) 114 - 114, 2023年09月 - 作為後の不作為による死体遺棄罪
同志社法学, 75(4) 239 - 257, 2023年09月 - 共謀の射程
十河太朗
法学教室, (514) 20 - 25, 2023年07月 - 詐欺幇助罪の成立が認められた事例
十河太朗
法学教室, (512) 118 - 118, 2023年05月 - 因果的共犯論の意義
十河太朗
実務と理論と架橋 ―― 刑事法学の実践的課題に向けて――, 865 - 881, 2023年02月 - 作為および不作為による死体遺棄罪の成否
十河太朗
法学教室, (508) 132 - 132, 2023年01月 - 本人のためにする意思と委託物横領罪
十河太朗
研修, (892) 3 - 16, 2022年10月 - 贈収賄罪の成立が否定された事例
十河太朗
法学教室, (504) 123 - 123, 2022年09月 - 包括的共謀による共同正犯
十河太朗
法学教室, (500) 106 - 106, 2022年05月 - 占有移転罪の既遂後の関与について
十河太朗
同志社法学, 74(1) 143 - 165, 2022年04月 - 不作為犯構成について
十河太朗
高橋則夫先生古稀祝賀論文集［上巻］（成文堂）, 207 - 223, 2022年03月 - 自転車の一時使用について占有離脱物横領罪の成立が認められた事例
十河太朗
法学教室, (496) 130 - 130, 2021年12月 - 自招侵害と正当防衛の成否
十河太朗
法学教室, (492) 132 - 132, 2021年08月 - 遺棄（特集1 条文から学ぶ刑法）
十河太朗
法学教室, (489) 26 - 31, 2021年06月 - 虚偽の申告と自首の成否
十河太朗
法学教室, (488) 142 - 142, 2021年04月 - 包括的共謀の意義と包括的共謀の射程
十河太朗
同志社法学, 72(7) 379 - 412, 2021年02月 - 共犯関係の解消と共謀の射程
十河太朗
刑法雑誌, 60(1=2=3) 39 - 51, 2021年02月 - 住居侵入罪の保護法益
十河太朗
刑法判例百選Ⅱ各論第8版（有斐閣）, 34 - 35, 2020年12月 - 殺人罪の間接正犯および共同正犯
十河太朗
法学教室, (484) 130 - 130, 2020年12月 - 共謀の射程の意義
十河太朗
同志社法学, 72(4) 859 - 878, 2020年10月 - 犯人隠避教唆罪の成立が認められた事例
十河太朗
法学教室, (481) 117 - 117, 2020年09月 - 正当防衛の成立が認められた事例
十河太朗
法学教室, (477) 143 - 143, 2020年05月 - 共犯関係の解消(3)
十河太朗
刑法判例百選Ⅰ総論第8版（有斐閣）, 198 - 199, 2020年03月 - 特殊詐欺の受け子について故意および共謀が認められた事例
十河太朗
法学教室, (473) 142 - 142, 2020年02月 - 共謀の射程、共犯関係の解消（特集 ケーススタディで考える特殊詐欺）
十河太朗
法学セミナー, (779) 26 - 32, 2019年12月 - 解題（小特集 特殊詐欺と刑法理論）
十河太朗
法律時報, 91(11) 57 - 60, 2019年10月 - イギリスにおける共犯と錯誤
十河太朗
同志社法学, 71(3) 1 - 56, 2019年07月 - 参考人の虚偽供述と証拠偽造罪の成立範囲
十河太朗
研修, (846) 3 - 16, 2018年12月 - （翻訳）Ａ・アシュワース＆Ｊ・ホーダー『刑法の原理（第七版）』（ハ）
十河太朗
同志社法学, 70(4) 1 - 23, 2018年11月 - 騙されたふり作戦と詐欺未遂罪の共犯
十河太朗
同志社法学, 70(2) 1 - 36, 2018年07月 - 結果的加重犯の共同正犯に関する一考察
十河太朗
同志社法学, 69(7) 949 - 973, 2018年02月 - （判例研究） 参考人が捜査官と相談しながら虚偽の供述内容を創作などして供述調書の形にした行為と証拠偽造罪
十河 太朗
ジュリスト臨時増刊（1505号) 『平成28年度重要判例解説』, 178 - 179, 2017年 - 身分犯と「作為義務」
十河 太朗
刑法雑誌, 56巻(2号) 156 - 168, 2017年 - 承継的共犯論の現状と課題
十河 太朗
川端博ほか編『理論刑法学の探究９』成文堂, 119 - 158, 2016年 - （判例研究） 他人の刑事事件について捜査官と相談しながら虚偽の供述内容を創作するなどして供述調書を作成した行為が証拠偽造罪に当たるとされた事例
十河 太朗
刑事法ジャーナル, (50号) 114 - 119, 2016年 - 共同正犯と狭義の共犯
十河 太朗
『浅田和茂先生古稀祝賀論文集』（上巻）成文堂, 483 - 493, 2016年 - 共謀の射程と共同正犯関係の解消
十河 太朗
同志社法学, 67巻(4号) 369 - 414, 2015年 - 共謀の射程と量的過剰防衛
十河 太朗
『川端博先生古稀記念論文集』（上巻）成文堂, 705 - 729, 2014年 - （判例研究） 事後強盗としての暴行についての共謀等を認めなかった原判決を重大な事実誤認の疑いが顕著であるとして破棄して差し戻した事例
十河 太朗
判例評論（650号） （判例時報2175号）, 156 - 160, 2013年 - 保護責任者遺棄致死罪
十河 太朗
法律時報, 85巻(1号) 34 - 38, 2013年 - （翻訳） 正当防衛はなぜ許されるのか Whitley R.P.Kaufman, Justified Killing, The Paradox of Self-Defense
十河 太朗
アメリカ法, 日米法学会, 2012(2012年1号) 117 - 122, 2012年 - （書評） 萩野貴史「作為犯と不作為犯の区別について」
十河 太朗
法律時報, 日本評論社, 84巻(11号) 125 - 128, 2012年 - （書評）作為犯と不作為犯の区別について
十河 太朗
法律時報, 84(11), 2012年 - （書評）包括一罪に関する議論の新動向（１）（２）・完
十河 太朗
法律時報, 日本評論社, 84(1) 118 - 121, 2012年 - 承継的共犯の一考察
十河 太朗
同志社法学, 64(3) 345 - 377, 2012年 - 二重評価の禁止
十河 太朗
三井誠先生古稀祝賀論文集, 359 - 380, 2012年 - （判例研究）ビラ等の投かん目的での分譲マンション共用部分への立入りと住居侵入罪
十河 太朗
平成22年度重要判例解説, 208 - 209, 2011年 - 共同正犯における抽象的事実の錯誤
十河 太朗
大谷實先生喜寿記念論文集, 291 - 327, 2011年 - 事後強盗罪の本質
十河 太朗
同志社法学, 62(6) 455 - 475, 2011年 - （解説）刑事法科目〔第１問〕解説（刑法）
十河 太朗
新司法試験論文式問題と解説 平成22年度, 193 - 197, 2010年 - （解説）判例回顧と展望2009／刑法
十河 太朗
法律時報, 82(6) 45 - 74, 2010年 - （解説）共謀関係の解消が否定された事例
十河 太朗
法学教室, (353) 31 , 2010年 - （解説）刑事法科目〔第１問〕解説（刑法）
十河 太朗
新司法試験論文式問題と解説 平成21年度, 194 - 198, 2009年 - （解説）判例回顧と展望2008／刑法
十河 太朗
法律時報, 81(7) 45 - 66, 2009年 - （解説）ひき逃げと殺人罪，遺棄罪
十河 太朗
Law School演習No.１, (56-58) 159 - 180, 2009年 - （解説）強盗罪，詐欺罪
十河 太朗
判例講義刑法Ⅱ各論追加判例集, 43689 , 2009年 - （解説）共犯
十河 太朗
判例講義刑法Ⅰ総論追加判例集, 43749 , 2009年 - （解説）未必の故意による共謀共同正犯
十河 太朗
法学教室, (342) 33 , 2009年 - （判例研究）自己の刑事事件に関する証拠偽造を他人に依頼した行為と証拠偽造教唆罪の成否
十河 太朗
同志社法学, 60(8) 425 - 442, 2009年 - （判例研究）一 政治団体の会長代理であった被告人が，会計責任者と共謀の上，ある業界団体から一億円の寄附を受けながら収支報告書に記載しなかったという政治資金規正法違反の事案に関し，会計責任者との共謀を否定して被告人に無罪が言い渡された事例（①事件）二 ①事件について，会計責任者との共謀を否定した原判決には事実の誤認があるとして控訴審において破棄された事例（②事件）
十河 太朗
判例評論, (601) 197 - 201, 2009年 - （判例研究）ビラ配布目的での防衛庁宿舎への立入りにつき邸宅侵入罪の成立が認められた事例
十河 太朗
刑事法ジャーナル, イウス出版, 14(14) 86 - 92, 2009年 - 自己の刑事事件に関する証拠偽造を他人に依頼した行為と証拠偽造教唆罪の成否
十河 太朗
同志社法学, 60(8), 2009年 - （解説）判例回顧と展望2007／刑法
十河 太朗
法律時報, 80(7) 45 - 60, 2008年 - （判例研究）ファイル共有ソフト（ウィニー）の提供が著作権法違反幇助に当たるとされた事例
十河 太朗
平成19年度重要判例解説, 173 - 174, 2008年 - イギリスにおける共犯関係からの離脱
十河 太朗
同志社法学, 58(7), 2007年 - 財産と法
十河 太朗
大谷實『エッセンシャル法学［第4版］』（成文堂）, 2005年 - 不真正不作為犯の実行行為性について
十河 太朗
同志社法学, 56(6) 707 - 740, 2005年 - 共犯従属性概念の再構成（二・完）
十河 太朗
同志社法学, 56(5), 2005年 - 暴力団組長が自己のボディガードらのけん銃等の所持につき直接指示を下さない場合の共謀共同正犯の成否
十河 太朗
現代刑事法, 現代法律出版, 6(12) 85 - 89, 2004年 - 共犯従属性概念の再構成（一）
十河 太朗
同志社法学, 56(4), 2004年 - 身分概念の限界
十河 太朗
愛媛法学会雑誌, 愛媛大学法学会, 30(3+4) 79 - 105, 2004年 - オーストリア刑法における共犯と身分
十河 太朗
愛媛大学法文学部論集, (16), 2004年 - 最新重要判例解説（連載合計24回）
十河 太朗
受験新報, 2004年 - 共犯の処罰根拠論の現状と課題（二・完）
十河 太朗
愛媛法学会雑誌, 30(1+2), 2003年 - 凶器の意義
十河 太朗
芝原邦爾他編『刑法判例百選II各論［第五版］』（有斐閣）, 2003年 - 刑事未成年者に指示命令して強盗を実行させた者につき強盗の共同正犯が成立するとされた事例
十河 太朗
同志社法学, 55(1), 2003年 - 偽証罪の保護法益と危険概念
十河 太朗
現代刑事法, 現代法律出版, 5(10) 11 - 16, 2003年 - 共犯の処罰根拠論の現状と課題（一）
十河 太朗
愛媛法学会雑誌, 29(4), 2003年 - 強盗罪、詐欺罪（20項目担当）
十河 太朗
大谷實編『判例講義刑法II各論』（悠々社）, 2002年 - 共犯、罪数（28項目担当）
十河 太朗
大谷實編『判例講義刑法I総論』（悠々社）, 2001年 - 都職員の行為への抵抗に関する業務妨害罪の成否
十河 太朗
同志社法学, 52(5), 2001年 - 共犯と身分の一考察（二・完）
十河 太朗
愛媛法学会雑誌, 28(1), 2001年 - 身代わり犯人と犯人隠避罪
十河 太朗
西田典之他編『刑法の争点［第3版］』（有斐閣）, 2000年 - 目的犯における共犯と身分
十河 太朗
同志社法学, 52(1), 2000年 - 共犯と身分の一考察（一）
十河 太朗
愛媛法学会雑誌, 愛媛大学法学会, 27(2) 47 - 62, 2000年 - 身分者の非身分者への加功と要素従属性
十河 太朗
産大法学, 34(3), 2000年 - 事後強盗罪と共犯
十河 太朗
愛媛法学会雑誌, 27(1), 2000年 - 共犯と身分に関する一考察
十河 太朗
刑法雑誌, 日本刑法学会, 38(2) 145 - 157, 1999年 - 身分犯と共犯従属性（二・完）
十河 太朗
愛媛法学会雑誌, 愛媛大学法学会, 25(2) 53 - 85, 1998年 - 身分犯と共犯従属性（一）
十河 太朗
愛媛法学会雑誌, 愛媛大学法学会, 25(1) 117 - 144, 1998年 - 相場操縦罪の成立が認められた事例
十河 太朗
同志社法学, 48(6), 1997年 - イギリスにおける「共犯と身分」に関する一考察
十河 太朗
同志社法学, 47(6), 1996年 - 過失犯の共同正犯が肯定された事例
十河 太朗
同志社法学, 同志社法学会, 47(3) 822 - 840, 1995年 - 犯人蔵匿罪と証憑湮滅罪の限界に関する一考察
十河 太朗
同志社法学, 46(5), 1995年 - 正当防衛の成立が認められた事例
十河 太朗
同志社法学, 45(5), 1994年 - 教唆犯の本質に関する一考察（二・完）
十河 太朗
同志社法学, 43(3), 1991年 - 教唆犯の本質に関する一考察（一）
十河 太朗
同志社法学, 43(2), 1991年 - 教唆犯の本質に関する一考察
十河 太朗
修士論文, 1991年
書籍等出版物
- 基本刑法Ⅱ各論 第4版
大塚 裕史; 十河 太朗; 塩谷 毅; 豊田 兼彦
日本評論社, 2024年12月 - 基本刑法Ⅱ各論 第3版
大塚 裕史; 十河 太朗; 塩谷 毅; 豊田 兼彦
日本評論社, 2023年04月 - 刑法演習ノート［第3版］
十河太朗; 只木誠; 北川佳世子; 髙橋直哉; 安田拓人; 安廣文夫; 和田俊憲
弘文堂, 2022年03月, 81-92頁、216-228頁、299-311頁 - 刑法事例演習 : メソッドから学ぶ
十河, 太朗
有斐閣, 2021年04月 - 基本刑法I 総論 第3版
大塚 裕史; 十河 太朗; 塩谷 毅; 豊田 兼彦
日本評論社, 2019年03月26日, 130頁-148頁、298頁-306頁、318頁-409頁、435頁-467頁 - 刑法各論判例50! (＼START UP/)
十河 太朗; 豊田 兼彦; 松尾 誠紀; 森永 真綱
有斐閣, 2017年12月21日, 32頁-33頁、64頁-79頁、104頁-114頁 - 刑法演習ノート21 ［第２版］
十河 太朗; 只木誠; 北川佳世子; 髙橋直哉; 安田拓人; 安廣文夫; 和田俊憲
弘文堂, 2017年, 共著, 87～98頁、225～237頁、304～316頁 - （分担執筆） 刑法実践演習
十河 太朗; 甲斐克則編
法律文化社, 2015年, 共著, 63頁～67頁、167頁～175頁 - （分担執筆）刑法判例百選Ⅱ各論
十河 太朗; 山口厚; 佐伯仁志編
有斐閣, 2014年, 共著, 34頁～35頁 - （分担執筆） 刑法判例百選Ⅰ総論
十河 太朗; 山口厚; 佐伯仁志編
有斐閣, 2014年, 共著, 194頁～195頁 - 刑法総論判例50！
十河 太朗; 豊田兼彦; 松尾誠紀; 森永真綱
有斐閣, 2014年, 共著, 61～92頁 - 基本刑法Ⅰ総論 ［第２版］
十河 太朗; 大塚裕史; 塩谷毅; 豊田兼彦
日本評論社, 2014年, 共著, 30～147頁、296～311頁、322～397頁 - 基本刑法Ⅱ各論
十河 太朗; 大塚裕史; 塩谷毅; 豊田兼彦
日本評論社, 2014年, 共著, 226～330頁、475～522頁 - （分担執筆） 金融商品取引法判例百選
十河 太朗; 神田秀樹; 神作裕之編
有斐閣, 2013年, 共著, 196頁～197頁 - 判例教材刑法Ⅰ総論
十河 太朗; 奥村正雄; 松原久利; 川崎友巳
成文堂, 2013年, 共著 - エッセンシャル法学 ［第６版］
十河 太朗; 大谷實
成文堂, 2013年, 共著, 150～167頁 - （分担執筆）新基本法コンメンタール刑法
十河 太朗
日本評論社, 2012年, 165-173、474-479 - （分担執筆）判例プラクティス刑法Ⅱ各論
十河 太朗
信山社, 2012年, 260-270 - 基本刑法Ⅰ総論
十河 太朗; 大塚裕史他
日本評論社, 2012年, 共著 - （分担執筆）確認刑法用語250
十河 太朗
成文堂, 2011年, 27-30 - 判例講義刑法Ⅱ各論［第２版］
十河 太朗; 大谷實他
悠々社, 2011年, 共著, 45-73 - （翻訳）Waddington v.Sarausad, -U.S.-, 129 S Ct.823（2009）
十河 太朗
日米法学会, 2010年, 単著, 428-432 - エッセンシャル法学［第５版］
十河 太朗; 大谷實他
成文堂, 2010年, 共著, 148-164 - 共謀の射程について
十河 太朗
理論刑法学の探求第３号（成文堂）, 2010年, 単著, 73-110, 学術書 - 身分犯の共犯
十河 太朗
成文堂, 2009年, 単著, 学術書 - （分担執筆）刑法判例百選Ⅱ各論［第６版］
十河 太朗
有斐閣, 2008年, 200-201 - （分担執筆）刑法判例百選Ⅰ総論［第６版］
十河 太朗
有斐閣, 2008年, 206-207 - （分担執筆）刑法の争点（新・法律学の争点シリーズ２）
十河 太朗
有斐閣, 2007年, 254-255 - （分担執筆）学習コンメンタール刑法
十河 太朗
日本評論社, 2007年, 135-139 - 法学講義刑法１総論
十河 太朗; 大谷實他
悠々社, 2007年, 共著, 272-322
講演・口頭発表等
- 不作為犯構成（ワークショップ）
日本刑法学会, 2023年06月04日 - 共犯論の現状と課題（共同研究）
日本刑法学会関西部会, 2020年01月26日 - 狭義の共犯論（ワークショップ）
日本刑法学会, 2016年05月22日 - 「作為義務」の各論的検討（分科会）
日本刑法学会, 2016年05月21日 - 共謀共同正犯の現在（ワークショップ）
十河 太朗
日本刑法学会, 2011年, 法政大学 - 集団犯罪・組織犯罪と共犯理論の再構築（共同研究）
十河 太朗
日本刑法学会関西部会, 2008年, 大阪市立大学 - 正犯論（ワークショップ）
十河 太朗
日本刑法学会, 2005年 - 共犯の処罰根拠論の現状と課題（帰朝報告）
十河 太朗
日本刑法学会関西部会, 2003年 - 共犯と身分に関する一考察（個別報告）
十河 太朗
日本刑法学会, 1998年 - 身分犯と共犯（ワークショップ）
十河 太朗
日本刑法学会, 1997年 - 教唆犯の本質について（個別報告）
十河 太朗
日本刑法学会関西部会, 1992年
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 交通犯罪予防の多角的研究―陸海空の総合的規制を目指して
川本 哲郎; 山田 慧; 奥村 正雄; 奥田 菜津; 佐藤 由梨; 濱田 毅; 松原 久利; 河村 博; 十河 太朗; 川崎 友巳; 洲見 光男; 梶 悠輝; 古江 頼隆
交通犯罪対策について、研究代表者が、「認知症などの疾病と交通犯罪」、「あおり運転の抑止に向けて」、「交通犯罪の被害者」に関する論文を収めた「新版 交通犯罪対策の研究」を公刊した。それに加えて、研究全体として、今年度は主に、交通犯罪に関連する刑法基礎理論の研究を行った。具体的には、刑法の不作為犯、過失犯などをに取り組み、数本の論文を公表した。また、イギリス刑法の代表的な教科書の翻訳書を公刊した。新型コロナウイルス感染症まん延のため、海外の調査研究が実施できなくなったが、今後の海外の調査研究を充実させるための基礎研究を行ったことには十分な意義が認められる。 業績として公表されていないが、研究テーマである「交通犯罪予防の多角的研究」については、自動運転車の開発が進んでおり、自動運転化が進んだ場合の事故とについての法的な責任が問題となったことから、研究代表者がマスコミからの取材に応えた。したがって、この分野の研究をさらに進めたい。 また、ドローンの進化にも目覚ましいものがあり、ドローンによって人間を運ぶことが可能になる時代が近づいている。そのときの、操縦免許の在り方や事故時の法的責任についても研究を重ねていく予定である。 海外の調査研究については、2019年度に、イギリスの研究者（オックスフォード大学名誉教授）を日本に招聘して研究会と講演会とを開催しており、また、中国の2つの大学（清華大学、雲南大学）において研究代表者が講演を行った。イギリスと中国との交流は数十年前から継続しているものなので、新型コロナウイルス感染症の流行が終息すれば、これまでの蓄積を生かして、調査研究を行う予定である。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2019年04月 -2022年03月, 基盤研究(B), 同志社大学 - 共謀の射程と共犯論上の諸問題
十河 太朗
共同正犯者の一部があえて他の共同正犯者との合意の内容と異なる犯罪を実行した場合（共同正犯の錯誤、結果的加重犯の共同正犯）や、共同正犯者の一部が途中で犯行を止めた場合（共犯関係の解消）に、共同正犯がどの範囲で成立するかは、当該実行行為が当初の共謀に基づいて行われたかどうか、すなわち、共謀の射程が実行行為に及ぶかどうかという観点から解決されるべきである。 共謀の射程は、広義の共犯（共同正犯、教唆犯、幇助犯）に共通する「共犯の因果性」と同義に捉えるのではなく、共同正犯に固有の要素である「共同性」あるいは「相互利用補充関係」の問題と理解すべきである。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2015年10月 -2019年03月, 基盤研究(Ｃ), 同志社大学 - 犯罪予防論の多角的研究
瀬川 晃; 佐藤 嘉彦; 阿部 千寿子; 奥村 正雄; 田坂 晶; 緒方 あゆみ; 松原 久利; 宮木 康博; 古江 頼隆; 十河 太朗; 川崎 友巳; 洲見 光男; 川本 哲郎
近年、国際的にも関心が高く、発展が目覚ましいにもかかわらず、日本では、断片的な研究がなされているにとどまり、多角的で、総合的な研究が不足していた犯罪予防の領域について、刑法、刑事訴訟法、犯罪学、刑事政策、被害者学などの観点から多角的な研究を加えることによって、日本の犯罪予防論の発展に寄与した。 とりわけ、犯罪予防に関する海外の動向について、日本の刑事法学においては、十分な知見が共有されていないことから、最新の動向の把握に努めるとともに、日本での参照の可能性について考察を加えた。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2014年04月 -2017年03月, 基盤研究(B), 同志社大学 - Criminal Complicity
1991年 -2006年, 競争的資金 - 共犯論
1991年 -2006年, 競争的資金