| 志賀 理 |  |
| シガ オサム | |
| 商学部商学科 | |
| 博士後期課程教授 |
Last Updated :2025/06/01
研究者情報
researchmap
研究キーワード
研究分野
学歴
- 同志社大学, 商学研究科, - 1993年
- 同志社大学, Graduate School, Division of Commerce, - 1993年
- 同志社大学, 商学研究科, - 1989年
- 同志社大学, Graduate School, Division of Commerce, - 1989年
- 同志社大学, 商学部, - 1987年
- 同志社大学, Faculty of Commerce, - 1987年
学位
所属学協会
委員歴
- 評議員, 2015年09月 - 2021年09月, 日本会計研究学会, 学協会
- 令和2年公認会計士試験試験委員, 2020年12月 - 2021年02月, 公認会計士・監査審査会, 政府
- 平成32年公認会計士試験試験委員, 2018年12月 - 2020年11月, 公認会計士・監査審査会, 政府
- 平成31年公認会計士試験試験委員, 2017年12月 - 2019年11月, 公認会計士・監査審査会, 政府
- 平成30年公認会計士試験試験委員, 2016年12月 - 2018年11月, 公認会計士・監査審査会, 政府
- 平成29年公認会計士試験試験委員, 2015年12月 - 2017年11月, 公認会計士・監査審査会, 政府
- 幹事, 2006年 - , 国際会計研究学会, 学協会, 国際会計研究学会
論文
- FASB『財務会計概念ステイトメント第8号』の本質的意味
志賀 理; シガ オサム; Osamu Shiga
同志社商学, 同志社大学商学会, 62(5) 280 - 291, 2011年03月 - FASB負債証券と持分証券に係る会計処理プロジェクトの方向性
志賀 理; シガ オサム; Osamu Shiga
同志社商学, 同志社大学商学会, 58(6) 456 - 471, 2007年03月 - FASB金融証券会計の検討方向--FASB討議資料「金融証券の認識と測定」を中心に-2-
志賀 理; シガ オサム; Osamu Shiga
同志社商学, 同志社大学商学会, 45(6) p1188 - 1204, 1994年03月 - FASB金融証券会計の検討方向--FASB討議資料「金融証券の認識と測定」を中心に-1-
志賀 理; シガ オサム; Osamu Shiga
同志社商学, 同志社大学商学会, 45(1) p155 - 174, 1993年07月
MISC
- FASB概念フレームワーク改訂プロジェクトにおける「測定」
志賀 理
會計, 206(2) 1 - 14, 2024年08月, 記事・総説・解説・論説等（学術雑誌） - FASB改訂概念フレームワークの本質的意味
志賀 理
同志社商学, 75(5) 277 - 292, 2024年03月, 記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要） - FASB「財務報告のための概念フレームワーク」における「第７章 表示」の本質的意味
志賀 理
同志社商学, 76(6) 189 - 201, 2024年03月, 記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要） - FASB概念フレームワーク改訂プロジェクトにおける『認識と認識解除』
志賀 理
會計, 204(3) 1 - 13, 2023年09月, 速報，短報，研究ノート等（学術雑誌） - FASB概念フレームワークにおける『財務諸表の諸要素』再定義の本質的機能
志賀 理
同志社商学, 同志社大学商学会, 73(2) 433 - 448, 2021年09月, 速報，短報，研究ノート等（大学，研究機関紀要） - FASB概念フレームワーク改訂プロジェクトにおける『財務諸表の諸要素』
志賀 理
會計, 200(3) 14 - 27, 2021年09月, 速報，短報，研究ノート等（学術雑誌） - FASB概念フレームワーク改訂プロジェクト
志賀 理
ディスクロージャー＆ＩＲ, 7 21 - 28, 2018年11月 - FASB概念フレームワーク改訂プロジェクトにおける「財務諸表の表示」
志賀 理
會計, 194(2) 97 - 110, 2018年08月 - FASB収益認識基準における履行義務の識別
志賀 理
産業経理, 産業經理協會, 76(2) 74 - 83, 2016年07月 - FASBによる収益認識基準の論理
志賀 理
會計, 森山書店, 188(1) 57 - 70, 2015年07月 - FASB公正価値測定基準改定の意味
志賀 理
會計, 180(4) 55 - 66, 2011年 - FASB『財務会計概念ステイトメント第８号』の本質的意味
志賀 理
同志社商学（同志社大学商学部創立六十周年記念論文集）, 62(5+6) 34 - 45, 2011年 - FASB持分の特徴を有する金融商品に係る会計処理の方向性
志賀 理
會計, 177(3) 75 - 87, 2010年 - FASBによる持分証券・負債証券に係る分類アプローチの検討の方向性─FASB予備的見解『持分の特徴を有する金融商品』について─
志賀 理
同志社商学（同志社大学商学部創立六十周年記念論文集）, 同志社大学商学会, 233 - 244, 2010年 - 『現代会計における認識領域拡大の構造』
志賀 理
『加藤盛弘教授古稀記念論文集』, 17 - 29, 2007年 - 現代会計における信頼性の意味
志賀 理
會計, 172(3) 15 - 27, 2007年 - FASB負債証券と持分証券に係る会計処理プロジェクトの方向性
志賀 理
同志社商学, 58(6) 252 - 267, 2007年 - FASB発行者による金融商品会計における持分概念の規定―FASBマイルストーン・ドラフト『一つの構成要素からなる金融商品およびその他の金融商品の分類（案）』について―
志賀 理
同志社大学ワールドワイドビジネスレビュー, 同志社大学, 7(2) 23 - 34, 2006年 - FASB発行者による金融商品会計における負債領域の拡大―FASB財務会計基準書第150号『負債と持分の両方の特徴を有するある種の金融商品に関する会計処理』について―
志賀 理
同志社商学, 同志社大学, 56(1) 207 - 220, 2004年 - FASB金融商品会計における負債概念の解釈のあり方―FASB財務会計基準書公開草案『負債，持分，もしくは両方の特徴を有する金融商品に関する会計処理』について―
志賀 理
同志社商学, 同志社大学, 54(1+2+3) 362 - 376, 2002年 - デリバティブ会計における将来事象の導入―FASB財務会計基準ステイトメント第133号を中心に―
志賀 理
日本会計研究学会スタディ・グループ最終報告書『会計における将来予測要素の導入・拡大の研究』所収, 1998年 - デリバティブに関する会計基準設定の方向性―FASB公開草案『デリバティブと類似する金融商品およびヘッジ活動に関する会計処理』を中心に―
志賀 理
日本会計研究学会スタディ・グループ中間報告書『会計における将来予測要素の導入・拡大の研究』所収, 1997年 - 将来経済便益概念の弾力性と認識―公正価値評価と包括利益概念の導入―
志賀 理
會計, 学術雑誌目次速報データベース由来, 151(1) 71 - 82, 1997年 - 金融商品に関する開示基準が果たす本質的役割―FASB財務会計基準ステイトメント第105号・第107号・第119号を中心に―
志賀 理
同志社商学, 同志社大学, 46(5+6) 898 - 918, 1995年
書籍等出版物
- 会計学の基本（第３版） : 基礎から現代の会計
加藤, 盛弘; 志賀, 理; 上田, 幸則; 川本, 和則; 山内, 高太郎; 豊岡, 博; 陶, 静; 内田, 浩徳
森山書店, 2022年04月, 共著, 第3章・第5章・第10章・第12章 - 会計認識領域拡大の論理
志賀 理
森山書店, 2011年, 単著, 学術書 - 会計学の基本─基礎から現代の会計─
志賀 理; 加藤盛弘; 志賀理; 上田幸則; 川本和則; 山内高太郎
森山書店, 2009年, 共著, 学術書 - 現代会計における認識領域拡大の構造
志賀 理
村瀬儀祐・志賀理共編著『加藤盛弘教授古稀記念論文集』森山書店, 2007年, 単著, 17-29, 学術書 - FASB金融商品会計による負債の会計認識領域拡大化
志賀 理
加藤盛弘編『現代会計の認識拡大』森山書店，第8章所収, 2005年, 単著, 学術書 - 米国における市場リスク情報開示のあり方
志賀 理
古賀智敏・河崎照行編著『リスクマネジメントと会計』同文舘，第13章所収, 2003年, 単著, 学術書 - デリバティブ会計における将来事象の導入
志賀 理
加藤盛弘編著『将来事象会計』森山書店，第9章所収, 2000年, 単著, 学術書 - 会計認識領域の拡大と判断―金融商品およびデリバティブの会計処理を中心に―
志賀 理
村瀬儀祐編『会計判断の制度的性質』森山書店，第２章所収, 1998年, 単著, 学術書
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 将来事象の会計認識領域化とその理論的枠組の研究
加藤 盛弘; 志賀 理; 村瀬 儀祐
今日,わが国の会計は大変革期にある。変革の最大の内容は偶発事象会計,金融商品会計,減損会計など,将来事象を取り入れた会計認識領域の拡大である。われわれは現代のこのような会計の理論および実務の状況について,より実証的に,かつより総合的に分析・研究することの必要性を認識し,以下のような研究課題を設定し,2年間にわたって,研究・調査をおこなってきた。 (1)将来事象の認識領域化を支える理論的枠組の研究(個別会計基準の検討を含めて):現在のアメリカにおいて,将来キャッシュ・フロー概念を中心に据えることによって,会計の認識領域を将来事象にまで拡大しうる理論的枠組みが構築されていることを明らかにした。そのような将来事象の会計認識領域化は予測・見積という判断領域の拡大をもたらすということも明らかにした。 (2)会計実務上での将来事象認識状況の調査:(1)アメリカの企業についてはS&P100社の財務データおよびForm 10-Kによって,将来予測要素を用いるどのような会計項目が,どの程度計上されているのか(また解る場合には,その金額はどうか)を調査した。(2)日本の企業については東京証券取引所第1部上場企業1,359社に対して「将来事象の判断に関するアンケート」調査をおこなった。回答率は29.95%であった。 (3)将来事象を認識・計上する判断プロセスの調査:(2)の調査に加えて,日本企業および日米の公認会計士事務所においてヒアリング調査をおこなった。 それらの調査結果によって,アメリカにおいては将来事象を認識する会計実務の拡大が加速している状況が明らかになった。それに対して,法・行政による画一的な判断を求めるあり方をしている日本の会計制度においては,予測・見積という判断をともなう将来事象会計に対応が困難であるという状況が浮き彫りになった。今後も,その調査結果に詳細な分析・検討を加え,理論的研究と総合化させて研究論文のかたちで本研究課題を仕上げる予定である。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 1998年 -1999年, 基盤研究(C), 同志社大学 - A joint project of the FASB and IASB about the Conceptual Framework for Financial Reporting
競争的資金 - 財務会計概念フレームワーク再検討プロジェクトの研究
競争的資金