| 小藤 弘樹 |  |
| コフジ ヒロキ | |
| 経済学部経済学科 | |
| 博士後期課程教授 |
Last Updated :2024/04/20
研究者情報
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研究分野
学位
所属学協会
MISC
- 地域経済の成長と地域間格差―需要側からのアプローチ―
小藤 弘樹
経済学論叢（同志社大学）, 60(2) 65 - 93, 2008年 - Regional Economic Growth and Economic Disparities in Japan: An Approach from Demand Side
The Doshisha University Economic Review, 60(2) 65 - 93, 2008年 - 西陣機業の業況と生産体制－粗付加価値からのアプローチ－
小藤 弘樹; 篠原総一
京都における産業集積の形成メカニズムと地域経済へのインパクトに関する経済学的研究（科学研究費補助金・研究成果報告書）, 17 - 31, 2007年 - 公共サービスと空間的集積
小藤 弘樹
経済学論叢（同志社大学）, 55(4) 79 - 99, 2004年 - 集積候補地域における混雑と空間的集積
小藤 弘樹
経済学論叢（同志社大学）, 56(2) 25 - 43, 2004年 - Public Service in a Simple Urban Growth Model
The Doshisha University Economic Review, 55(4) 79 - 99, 2004年 - Congestion and Spatial Agglomeration in an Emerging Area
The Doshisha University Economic Review, 56(2) 25 - 43, 2004年 - 外部性の内部化と経済活動の集中
小藤 弘樹
経済学論叢（同志社大学）, 53(1) 71 - 85, 2001年 - 地域間所得格差と経済成長
小藤 弘樹
経済学論叢（同志社大学）, 52(1) 123 - 133, 2000年 - Income Inequality among Reqions and Economic Growth
The Doshisha University Economic Review, 52(1) 123 - 133, 2000年 - 集積と生産性－安定成長期以降の都道府県の生産性に関する実証分析－
小藤 弘樹
経済学論叢（同志社大学）, 51(1) 173 - 185, 1999年 - 産業立地と公害問題
小藤 弘樹
経済学論叢（同志社大学）, 50(1) 57 - 69, 1998年 - Scale Economies, Agglomeration Diseconomies and Industrial Location
The Doshisha University Economic Review, 50(1) 57 - 69, 1998年 - 空間的構造における交通社会資本と産業集積
小藤 弘樹
経済学論叢（同志社大学）, 49(2) 44 - 61, 1997年 - インフラストラクチャーの産業集積における役割
小藤 弘樹
応用地域学研究, (2) 123 - 132, 1997年 - Industrial Location and Traffic Infrastructures in Spatial Structures
The Doshisha University Economic Review, 49(2) 44 - 61, 1997年 - Do Public Infrastructure Matter for the Emergence of Geographic Concentration?
Journal of Applied Regional Science, (2) 123 - 132, 1997年
書籍等出版物
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 京都における産業集積の形成メカニズムと地域経済へのインパクトに関する経済学的研究
徳岡 一幸; 篠原 総一; 鹿野 喜昭; 阿部 茂行; 松島 茂; 小藤 弘樹; 西村 理; 石田 信博
本研究プロジェクトの目的は、グローバル化の進展のなかで個性的な地域づくり・地域活性化を促す産業集積のあり方について経済学的な分析を行うことであった。実際の研究においては、伝統産業が集積する一方で国際的な企業に成長した多くのベンチャー企業を輩出した京都経済を対象に、産業集積における伝統産業と先端技術産業の連関に着目した事例研究を行うとともに、アジアの産業集積に着目した比較研究を行った。 京都経済の研究に関しては、西陣に代表される伝統産業としての繊維工業を中心に現状を明らかにするとともに、京都市の協力を得て、京都市が実施した「京都市ものづくり産業調査」の結果に基づく分析を行った。これらの研究成果は成果報告書の以下の3論文にまとめられた。 (1)産業集秋と地域経済(鹿野嘉昭) (2)西陣機業の業況と生産体制-粗付加価値からのアプローチ-(小藤弘樹・篠原総一) (3)京都市における産業集積の特徴と持続性(徳岡一幸) また、アジアの産業集積に関する比較研究については、中国における産業集積の実態と形成過程に焦点をあてた。中国での現地調査をとおして、世界の生産基地としての目覚しい成長の背景には、日本企業を含む多数の外国企業が生産拠点を立地させてきたことに加え、多くの地元の民間企業が誕生して地域ごとにユニークな集積を形成し、中国のダイナミックな生産活動の基盤になりつつあることが明らかになった。これらの研究成果は成果報告書の以下の4論文にまとめられた。 (1)中国における産業集積と日中経済関係(阿部茂行) (2)中小企業の国際展開と新しいビジネスモデル-相互補完的機能連携と拠点間分業-(松島茂) (3)中国企業の内発的発展と産業集積-寧波の金型企業を中心に-(松島茂) (4)中国における産業集積の形成と「生産様式」のモジュール化(篠原総一), 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2004年 -2006年, 基盤研究(B), 同志社大学 - 社会資本システムの整備における最適料金制度の研究
八木 匡; 小藤 弘樹; 徳岡 一幸; 伊多波 良雄
本研究では、高速交通システムの料金制度に関する研究から始まり、社会資本の便益測定を基礎とした社会資本整備に於ける最適運営のあり方および料金制度の問題について研究を進めた。初年度では、高速交通システムの料金制度分析、バリアフリー投資の便益測定を行い、2年目には国際会館の便益測定、市町村合併の効率性の分析、最終年度には文化社会資本の便益測定の問題を研究した。主たる研究の成果概要は以下の通りである。 1.文化社会資本の便益測定と最適支出計画の研究 社会資本の中でも、高付加価値、知識集約型財の生産にとって重要な役割を果たし始めている文化社会資本の便益測定と料金体系の基礎となる最適支出計画の研究を進めた。特に、無形文化社会資本の一つである国際文化交流は、文化影響力の拡大という効果を通じて、産業活動に影響を及ぼしていると考え、国際交流の文化影響力拡大効果を通じた便益測定をカナダ・米国で行った。調査は、カナダ・米国内での郵送方式による調査票配布の他、日本文化に関するイベント会場での調査票配布を通じて行っている。なお、郵送方式での調査票の配布および、調査票の回収は、米国内での会社に業務委託を行って進めた。調査の結果は、「文化影響力のマーケット拡大効果-無形文化社会資本の経済価値測定-」という論文としてまとめている。 2.国際会議場の便益測定 国際会議場の便益測定に関する研究を進め、「国際会議場の便益測定と国際会議場戦略」という論文としてまとめている。 3.市町村合併の経済分析 市町村合併の経済分析を進め、「市町村合併の評価手法に関する研究」という論文としてまとめている。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2000年 -2002年, 基盤研究(B), 同志社大学 - Social Overhead Capital and the Mechanism of Industrial Geographic Concentration
競争的資金 - 社会的共通資本と産業の地域集中ﾒｶﾆｽﾞﾑ
競争的資金