Study on Organizational Capabilities for Open Innovation
Kita Toshiro; Kodama Toshihiro; Morishita Shunzo
This study shows that Japanese companies have the following four problems in conducting Open Innovation, namely 1) Cultures for accepting Open Innovation , 2) Management systems including evaluation of employees and IP management, 3) Skills for Open Innovation including communication skill etc., 4) Motivation. Baes on these findings, an Open Innovation Maturity Evaluation Framework for Japanese companies is established.
Furthermore, an Open Innovation Education Program for Japanese companies is developed using the results of this study., Japan Society for the Promotion of Science, Grants-in-Aid for Scientific Research, 2015/04 -2019/03, Grant-in-Aid for Scientific Research (C), Doshisha University
産業におけるエネルギー消費構造の分析
吉岡 完治; 藤原 浩一; 瀬古 美喜; 中島 隆信
本研究では1989年全国消費実態調査の集計結果に基づいて,家計の属性別(都市階級別,住居所有形態別,収入階級別,世帯人員数別)の環境家計簿の作成を行い,家計の消費行動のどの部分が環境問題に大きな影響を与えているかを検討した。
これまでの研究で,1985年と1990年について環境分析用産業連関表の推計を行い,その結果をもとに「CO_2排出点数表」の計算を行ってきた。CO_2排出点数表とは,消費財1単位(1万円)を作る過程,流通させる過程,使う過程を通じて直接間接に排出されるCO_2排出量の大きさを,点数表示(CO_2-1kg=1点)したものである。このような表を作成した理由は,家計の消費行動を環境面からチェックするための環境家計簿をつけることを奨めるためであったが,本研究ではこの結果を全国消費実態調査の集計データに結びつけ,各属性を持つ「代表的世帯」の環境家計簿を実際に作成した。研究ではまず,通産省統計解析課において作成された産業連関表の部門分類と全国消費実態調査の品目分類のコンバータをもとに,全国消費実態調査の品目分類別CO_2排出点数表をあらたに計算し直した。それを全国消費実態調査の家計属性別品目別消費金額データにあてはめ,各属性を持つ家計の消費活動から直接間接に誘発されるCO_2排出量の推計を行った。さらに,それら排出量を世帯人員数で割ることにより,各家計の1人あたりCO_2排出量を計算した。その結果,家計の消費活動のうち,CO_2排出に大きな影響を与えている3大費目は,食料費,光熱・水道費,交通通信費である。さらに詳しく見ると,食料費の中の魚介類及び外食,光熱・水道費の中の電気代およびガス代,交通通信費の中のガソリン消費の状況が各家計からのCO_2誘発排出に大きな影響与えていた。前述の世帯属性の違いは,これらの費目に対する消費額を特徴的に変化させるので,各環境家計簿にそのような違いが興味深く反映されていた。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 1998 -1998, 特定領域研究(A), 慶応義塾大学