研究者情報

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https://researchmap.jp/Fuji19632020

研究分野

• 人文・社会 / 金融、ファイナンス

学歴

• 慶應義塾大学, 商学研究科, - 1993年
• 慶應義塾大学, Graduate School, Division of Commerce, - 1993年
• 早稲田大学, 経済学研究科, - 1988年
• 早稲田大学, Graduate School, Division of Economics, - 1988年

学位

• 経済学修士, 早稲田大学

書籍等出版物

• リスクと不確実性- マクロ経済体系の中での企業価値のコントロールについて-
  藤原浩一・熊谷善彰
  日本価値創造ERM学会第17回報告論文集, 2023年09月
• 経営者の収益責任:システム・ダイナミクスによるシミュレーション・モデル
  藤原浩一・熊谷善彰
  日本価値創造ERM学会第16回報告論文集, 2022年09月
• 派生資産価値評価の基礎原理と適用：偏微分方程式と期待値表現の関係を中心に
  松香堂書店, 2022年04月, 単著
• 競争優位の源泉としての内部マネジメント能力とリスクマップによる財務インパクトの分析
  藤原浩一・熊谷善彰
  日本価値創造ERM学会第15回報告論文集, 2021年09月
• 設備費用に対するジャンプショックの計測- MicrosoftのRisk Mapにおけるη効果、λ効果 -
  熊谷善彰・藤原浩一
  早稲田大学教育・総合科学学術院『学術研究』（人文科学・社会科学編），Vol.66,pp.1-13, 2018年03月
• 民間企業の防災投資における投資判断と資本コスト
  熊谷善彰・藤原浩一
  早稲田大学教育・総合科学学術院『学術研究』（人文科学・社会科学編），Vol.64,pp1-9., 2016年03月
• イノベーションの財務基盤破壊効果-確率過程モデルによるリスク計測の試み-
  藤原浩一・熊谷善彰
  日本価値創造ERM学会第９回報告論文集，pp1-11., 2015年08月
• イノベーションの財務インパクト：信用リスクはいかに生じるか？
  藤原 浩一; 熊谷善彰義
  日本価値創造ERM学会（第５回報告論文集）, 2012年, 共著, 1-18
• 企業価値の戦略的リスクマネジメント－リスクマネジメントと企業価値創造、同時達成手段としてのオプションの可能性－
  藤原 浩一
  日本価値創造ERM学会（第３回報告論文集）, 2010年, 単著, 28-38
• ERM可能な組織の条件
  藤原 浩一
  日本価値創造ERM学会（第２回報告論文集）, 2009年, 単著, 346-374
• 競争基盤が変わる脅威と戦略的ERM
  藤原 浩一
  日本価値創造ERM学会（第１回報告論文集）, 2008年, 単著, 1-19
• スプレッド・オプション評価公式を用いた裁定取引の可能性 ―電力市場のケース―
  藤原 浩一; 新関三希代
  同志社大学經濟學論叢, 2006年, 共著, 58,3,81-100

講演・口頭発表等

• 「信用リスクの要因としての技術革新について」
  藤原 浩一
  日本価値創造ERM学会第５回報告, 2012年
• 「精度の高いリスクマネジメントの実現のために」
  藤原 浩一
  （株）フジサンケイビジネスアイ主催、分かりやすい戦略的BCPと実践的リスクマネジメント手法の詳細セミナー, 2011年
• 「東日本大震災により提起された企業のリスクマネジメント」
  藤原 浩一
  （社）京都工業会主催、若手経営者のための研究会, 2011年
• 「グローバル競争の中で企業はいま何をどのように考えるべきか？－外資系企業の戦略パターンを検証する－」
  藤原 浩一
  同志社大学産官学連携支援ネットワーク主催、第３回産学連携を活用したマネジメントセミナー, 2011年
• 「グローバル競争の中で一歩先を読む経営」
  藤原 浩一
  京都府山城広域振興局主催、産官学連携第３回元気な企業フェアー, 2011年
• 「グリーバルな経営戦略とマネジメント」
  藤原 浩一
  関西設計管理研究会、第４２５回研究会, 2010年, 小松製作所粟津工場
• 「企業価値の戦略的マネジメント手段としての金融工学の可能性について」
  藤原 浩一
  南山横国ファイナンスワークショップ ２０１０研究会, 2010年
• 「曖昧文化のコミニュケーションについて：本当のリスクの所在」
  藤原 浩一
  ビジネスコミュニケーション学会, 2010年
• 「企業価値の戦略的マネジメント」
  藤原 浩一
  日本価値創造ERM学会第３回報告, 2010年
• 「活力ある中小企業とＤＢＳとの産学連携の可能性：アントプレナー企業のために同志社ができること」
  藤原 浩一
  同志社大学交友会大阪支部・産官学部会講演, 2009年
• 「内向き視点の組織の持つリスク」
  藤原 浩一
  日本価値創造ERM学会第２回報告, 2009年
• 「ビジネスの作り方：技術が果たす３つの決定的役割」
  藤原 浩一
  株）ユニチカ社内講演会, 2008年
• 「競争市場における戦略基盤について」
  藤原 浩一
  日本価値創造ERM学会第１回報告, 2008年
• 「これからの時代に求められる人と組織のあり方」
  藤原 浩一
  オムロンパーソネル（株）１５周年記念講演, 2007年

共同研究・競争的資金等の研究課題

• 組織能力からみたオープンイノベーションに関する国際比較研究
  北 寿郎; 児玉 俊洋; 藤原 浩一; 森下 俊三; 児玉 俊洋; 森下 俊三
  日本企業におけるオープンイノベーションの課題はパートナーの技術評価やマッチングでななく、企業の文化や風土、リーダシップのあり方、人事や知財のマネジメントシステム、コミュニケーションを含むスキル、さらにはオープンイノベーションに関わる人や組織へのモチベーション施策であることが明らかにした上で、日本企業にチューンしたオープンイノベーション成熟度評価のフレームワークを構築した。 本研究成果をベースとした企業向けのオープンイノベーション教育プラットフォームを構築し、数度に渡るトライアル講義やワークショップにより、その実効性を確認した。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2015年04月 -2019年03月, 基盤研究(C), 同志社大学
• 産業におけるエネルギー消費構造の分析
  吉岡 完治; 藤原 浩一; 瀬古 美喜; 中島 隆信
  本研究では1989年全国消費実態調査の集計結果に基づいて,家計の属性別(都市階級別,住居所有形態別,収入階級別,世帯人員数別)の環境家計簿の作成を行い,家計の消費行動のどの部分が環境問題に大きな影響を与えているかを検討した。 これまでの研究で,1985年と1990年について環境分析用産業連関表の推計を行い,その結果をもとに「CO_2排出点数表」の計算を行ってきた。CO_2排出点数表とは,消費財1単位(1万円)を作る過程,流通させる過程,使う過程を通じて直接間接に排出されるCO_2排出量の大きさを,点数表示(CO_2-1kg=1点)したものである。このような表を作成した理由は,家計の消費行動を環境面からチェックするための環境家計簿をつけることを奨めるためであったが,本研究ではこの結果を全国消費実態調査の集計データに結びつけ,各属性を持つ「代表的世帯」の環境家計簿を実際に作成した。研究ではまず,通産省統計解析課において作成された産業連関表の部門分類と全国消費実態調査の品目分類のコンバータをもとに,全国消費実態調査の品目分類別CO_2排出点数表をあらたに計算し直した。それを全国消費実態調査の家計属性別品目別消費金額データにあてはめ,各属性を持つ家計の消費活動から直接間接に誘発されるCO_2排出量の推計を行った。さらに,それら排出量を世帯人員数で割ることにより,各家計の1人あたりCO_2排出量を計算した。その結果,家計の消費活動のうち,CO_2排出に大きな影響を与えている3大費目は,食料費,光熱・水道費,交通通信費である。さらに詳しく見ると,食料費の中の魚介類及び外食,光熱・水道費の中の電気代およびガス代,交通通信費の中のガソリン消費の状況が各家計からのCO_2誘発排出に大きな影響与えていた。前述の世帯属性の違いは,これらの費目に対する消費額を特徴的に変化させるので,各環境家計簿にそのような違いが興味深く反映されていた。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 1998年 -1998年, 特定領域研究(A), 慶応義塾大学
• 産業におけるエネルギー消費構造の分析
  吉岡 完治; 藤原 浩一; 中島 隆信
  1990年の工業統計調査、ならびに石油等消費構造統計調査の2つを目的外申請をし、許可を得た。その後、両調査の事業所を完全マッチングさせ以下のことを行った。 (1)2桁産業ならびに4桁産業別に、エネルギー原単位がどのように分布しているのか、また統計値として標本値におけるモード、標本平均、標本標準偏差、変動係数を求める。このことによって産業内において、エネルギー効率がどの程度違うのかがわかる。その結果に基づけば、ほとんどの産業でモードがミーンを下回り、エネルギー原単位の分布は右裾ながれの、いわばガンマー分布のような分布形状がうかがえる。また第2に産業を固定しても、その中の事業所の中でエネルギー効率は大幅にばらついている。変動係数にして2以上の産業も多く見られること見出せた。このことは地球温暖化対策との関連でいえば各事業所でエネルギー効率が上昇する余地が充分あることを示している。 (2)生産関数の推定の第1段階として、2桁並びに4桁産業別に規模弾性の推計を行った。この結果は、将来1の分析をするうえで重要な基礎資料となる。つまり、エネルギー効率が生産規模に依存して大きく異なるのか、またエネルギーと他の生産要素(例えば資本設備)の代替によって生じるのか、また、そのようなもので説明できない事業所固有の技術に依存しているのかわかる。 本年度は以上の膨大な統計資料の整備に時間が費やされた。ただこの規模弾性の推定であるが、推定結果は個表値のばらつきが大きいことを反映して規模弾性の推定値の標準誤差は大変大きいものになる。推定は必ずしも成功してとはいえない状況であった。個表値にありがちな記入エラーをどのように除去していくかが今後の課題であろう。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 1996年 -1997年, 重点領域研究, 慶応義塾大学