上田 眞士
ウエダ マサシ
社会学部産業関係学科
博士後期課程教授
Last Updated :2024/05/07

研究者情報

研究キーワード

  • 仕事管理
  • 労働組合
  • 賃金管理

研究分野

  • 人文・社会 / 公共経済、労働経済

研究歴

  • 1995-2007 サッチャー期イギリス労使関係についての研究に従事
  • 2004- 現代日本における賃金人事制度についての研究に従事
  • 2008- 春闘史についての研究に従事

経歴

  • 同志社大学社会学部 教授, Faculty of Social Studies, 2010年 -
  • 久留米大学商学部 教授, Faculty of Commerce, 2008年 - 2009年
  • 久留米大学商学部 助(准)教授, Faculty of Commerce, 2002年 - 2007年
  • 京都大学大学院経済学研究科 研修員, Graduate School of Economics, 2000年 - 2001年
  • 関西大学経済学部(Ⅱ部)非常勤講師, Faculty of Economics, 2001年 -
  • 同志社大学文学部 非常勤講師, Faculty of Letters, 2001年 -

学歴

  • 京都大学, 経済学研究科, 経済動態分析専攻, - 2000年
  • 京都大学, Graduate School, Division of Economics, - 2000年
  • 京都大学, 経済学研究科, 経済政策学専攻, - 1997年
  • 京都大学, Graduate School, Division of Economics, - 1997年
  • 東京大学, 経済学部, 経済学科, - 1985年
  • 東京大学, Faculty of Economics, - 1985年

学位

  • 博士(経済学), 京都大学
  • 修士(経済学), 京都大学

所属学協会

  • 日本労務学会
  • 日本労使関係研究協会
  • 社会政策学会

受賞

  • 第37回(令和4年度)冲永賞(共編著が受賞。筆頭編者は石田氏)
    2023年03月, 労働問題リサーチセンター
  • 第14回社会政策学会奨励賞
    2008年, 日本

論文

  • 「〈賃上げエンジン〉を,どのように用意するのか:二つの焦点としての経営計画と特定最賃」
    上田眞士
    機関誌『JCM』, (323) 22 - 26, 2022年05月
  • 「『働き方改革』をめぐる二つのルール:労働時間規制と業務の効率化をめぐって」
    上田眞士
    京都大学経済学会『経済論叢』, 195(1) 1 - 17, 2021年03月
  • 「動態的で調整的な〈課業〉を書く:事業計画とPDCAに着目したA社事例調査の方法」
    上田眞士
    『日本労働研究雑誌』, (705) 86 - 92, 2019年04月
  • 「原価構築における開発部門と購買部門:事業計画と『合わせ技』での貢献-パナソニック社事例調査からの中間的知見-」
    上田眞士
    同志社大学『評論・社会科学』, (第117号) 101 - 150, 2016年
  • 『人への投資』と2015年春闘——三つの産別組織(部門)での格差是正の取り組みをめぐって——
    上田眞士
    国際経済労働研究所『Int’lecowk』, (通巻1052号) 7 - 16, 2015年
  • 「企業社会の変容と春闘:産別組織ヒアリングからの知見」
    Int'lecowk(『国際経済労働研究』), 69(8,通巻1042) 7 - 13, 2014年08月
  • 「グローバル人事制度の展開と組織業績管理:若干の方法的検討とパナソニック社事例調査からの中間的知見」
    上田眞士
    同志社大学『評論・社会科学』, (第108号) 39 - 68, 2014年
  • 「春闘史総括に向けた予備的考察-職場秩序と団体交渉-」
    上田 眞士
    久留米大学『商学研究』, 久留米大学商学会, 15(1) 59 - 99, 2009年
  • 「パートナーシップ路線と組織化プロジェクト-近年のイギリス労働組合の動向-」
    上田 眞士
    国際経済労働研究所『Int’lecowk』, (954) 7 - 13, 2005年10月
  • 「成果主義改革の理念と制約-能力主義管理再編の方向-」
    上田 眞士
    久留米大学『商学研究』, 10(2) 1 - 33, 2004年
  • 「イギリス労働組合の『パートナーシップ路線』の理解をめぐって-『人的資源管理』と協調的組合主義-」
    上田 眞士
    久留米大学『商学研究』, 9(2) 1 - 41, 2003年
  • 「人材形成の場としての企業-現代イギリス職業訓練政策の展開-」
    上田 眞士
    久留米大学『商学研究』, 久留米大学, 8(1) 27 - 65, 2002年
  • 「イギリス業績考課給と業績管理の展開-90年代前半のサーベイ調査のレビュー-」
    上田 眞士
    国際経済労働研究所『Int’lecowk』, (893) 17 - 24, 1999年
  • 「業績考課給・業績管理の展開とイギリス人的資源管理」
    上田 眞士
    京都大学『経済論叢』, 164(4) 113 - 135, 1999年
  • 「『生産性ミラクル』論争とサッチャリズムの労使関係政策の一特質」
    上田 眞士
    『大原社会問題研究所雑誌』, 法政大学大原社会問題研究所, (493) 1 - 34, 1999年
  • 「現代イギリス労資関係の転換についての一考察(2)-職場労使関係の変化と労資関係-」
    上田 眞士
    京都大学『経済論叢』, 161(2) 25 - 39, 1998年
  • 「『協調的生産主義』の職場労使関係における個人主義と集団主義」
    上田 眞士
    京都大学『経済論叢』, 161(5+6) 126 - 142, 1998年
  • 「現代イギリス労資関係の転換についての一考察(1)-職場労使関係の変化と労資関係-」
    上田 眞士
    京都大学『経済論叢』, 160(5+6) 46 - 60, 1997年

MISC

  • 「(書評と紹介)佐野嘉秀著『英国の人事管理・日本の人事管理:日英百貨店の仕事と雇用システム』東京大学出版会,2021年」
    上田眞士
    大原社会問題研究所雑誌, (763) 63 - 67, 2022年05月
  • 「(書評)松尾孝一著『ホワイトカラー労働組合主義の日英比較:公共部門を中心に』御茶の水書房,2020年」
    上田眞士
    日本労働研究雑誌, (734) 80 - 83, 2021年09月
  • 連合大阪特定(産業別)最低賃金のあり方研究会報告「仕事基準の最低賃金規制への接近,その政策的試み」
    同報告書主査上田眞士
    3 - 17, 2017年10月
  • 「(インタビュー)個別化する仕事と賃金:労働組合・春闘の方向性は?」
    上田眞士
    『情報労連リポート』, 第35巻(第1号) 12 - 13, 2017年
  • 「(書評)熊沢誠著『労働組合運動とはなにか:絆のある働き方をもとめて』岩波書店,2013年」
    上田 眞士
    社会政策学会編『社会政策』, 社会政策学会, 第7巻(第1号) 188 - 191, 2015年
  • 「『経営者社会』化の進展と労働組合」
    上田眞士
    金属労協『IMF JC』, (No.303) 54 - 55, 2012年
  • 「新刊紹介 石田光男・篠原健一編著『GMの経験:日本への教訓』」
    上田 眞士
    同志社時報, (131) 107 , 2011年
  • 「(書評) 中村眞人著『仕事の再構築と労使関係:世紀転換点の日本と精密機械企業』御茶の水書房,2009年」
    上田 眞士
    社会政策学会編『社会政策』, 社会政策学会, 2(3) 103 - 106, 2011年
  • 「『合意原則』(mutuality)とパートナーシップ:イギリス労使関係変化を見る眼」
    上田 眞士
    国際経済労働研究所『Int'lecowk』, (1006号) 24 - 25, 2011年
  • 「学芸 業績主義と春闘-労働組合は過去の遺物か-」
    上田 眞士
    『久留米大学広報』, (145) 7 , 2008年
  • 「図書紹介 岩田憲治著『人事労務管理制度の形成過程-高度成長と労使協議-』」
    上田 眞士
    大阪市政調査会『市政研究』, (157) 64 - 65, 2007年

書籍等出版物

  • 『パナソニックのグローバル経営 : 仕事と報酬のガバナンス』
    石田, 光男; 上田; 眞士編著
    ミネルヴァ書房, 2022年01月, 共編者(共編著者), 第2部「仕事のガバナンス」58〜322頁
  • 「第5章 労働組合による経営参加の現地点:2つの企業別組合の経営対策の事例から」樋口純平・西村純編著『雇用関係の制度分析:職場を質的に科学する』
    上田眞士
    ミネルヴァ書房, 2020年05月, 分担執筆
  • 「コラム2 昇進と昇格」同志社大学社会学部産業関係学科編『"働く"を学ぼう:仕事と社会を考える』
    上田 眞士
    2011年, 単著, 124-126, 学術書
  • 「第6章 賃金制度は企業社会を観察する〈鏡〉」同志社大学社会学部産業関係学科編『"働く"を学ぼう:仕事と社会を考える』
    上田 眞士
    2011年, 単著, 107-123, 学術書
  • 『現代イギリス労使関係の変容と展開-個別管理の発展と労働組合-』
    上田 眞士
    ミネルヴァ書房, 2007年, 単著, 1-286, 学術書
  • 「第1章 労働・労使関係政策の展開-規制と誘導の体系-」玉井・久本編『高度成長のなかの社会政策』
    上田 眞士
    ミネルヴァ書房, 2004年, 単著, 13-39, 学術書

講演・口頭発表等

  • 経営体制の再編と企業内労使関係―電機大企業P社とS社の事例に即して
    上田眞士
    第4回フォーラム「21世紀の⼤阪を読み解く―『⼤阪社会労働運動史』最終巻刊行に向けて―」(主催者・公益財団法人大阪社会運動協会), 2023年03月26日, シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
  • 報告「ガバナンス機構の実際:事業計画と仕事決定」
    上田 眞士
    国際産研創立30周年記念シンポジウム(12月15日), 2018年, 同志社大学
  • 基調講演「最低賃金制度の現状と政策的課題——特定(産業別)最賃を中心に——」
    上田 眞士
    連合近畿地方ブロック連絡会・金属労協関西ブロック共催「最低賃金(特定最賃)セミナー(7月21日), 2018年, 國民會館住友生命ビル大ホール
  • 報告「販売部門の組織業績管理と仕事決定——2010年代前半の海外家電販社の事例調査——」
    上田 眞士
    社団法人 国際産業関係研究所 2月月例研究会(2月24日), 2018年, 同志社大学
  • 報告「A社経営調査からの中間的知見——工場の能率管理と品質管理を中心に——」
    上田 眞士
    社団法人 国際産業関係研究所 3月月例研究会(3月11日), 2017年, 同志社大学
  • 報告「P社経営調査で分かったこと,分からないこと——販売部門(B to C)の組織と業績管理を中心に——」
    上田 眞士
    社団法人 国際産業関係研究所 1月月例研究会(1月28日), 2016年, 同志社大学
  • 討論者発言「企業社会の変容と労働組合」
    上田 眞士
    同志社大学社会学部開設10周年記念シンポジウム(12月2日), 2015年, 同志社大学
  • 「書評報告:熊沢誠著『労働組合運動とはなにか:絆のある働き方をもとめて』岩波書店,2013年」
    上田 眞士
    社会政策学会第129回大会書評分科会, 2014年, 岡山大学
  • 報告「グローバル人事制度の展開と組織業績管理---若干の方法的検討とA社事例調査からの中間的知見---」
    上田 眞士
    社団法人 国際産業関係研究所 3月 月例研究会(2013/03/23), 2013年, 同志社大学2
  • 報告「事業計画と原価構築:開発・購買・製造の貢献---P社A事業分社・テレビ事業部の事例に則して---」
    上田 眞士
    社団法人 国際産業関係研究所 11月 月例研究会(2013/11/30), 2013年, 同志社大学
  • 書評報告「中村眞人著『仕事の再構築と労使関係』御茶の水書房」
    上田 眞士
    社会政策学会第121回大会, 2010年, 愛媛大学
  • 報告「イギリス労働組合のパートナーシップ路線の理解をめぐって」
    上田 眞士
    社会政策学会九州部会第78回研究会, 2004年, 佐賀大学
  • 報告「人材形成の場としての企業-イギリス職業訓練政策の展開-」
    上田 眞士
    日本労務学会九州部会第12回例会, 2002年, 熊本学園大学
  • 報告「業績管理・業績考課給の展開とイギリス的経営」
    上田 眞士
    社会政策学会第98回大会, 1999年, 慶応義塾大学

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本企業のグローバル人的資源管理の現状と課題
    石田 光男; 上田 眞士; 竇 少杰; 齋藤 毅; 樋口 純平; 西村 純
    本研究は、パナソニック(株)を調査対象にして、グローバル競争の激化に伴うさまざまな組織改革、業績管理方式、人事改革を詳細に観察した事例調査である。 この研究の最大の成果は、第一に、グローバル経営の分析やその課題の提示の前提となる、グローバル経営の記述に必要な方法を明瞭にしたことである。第二に、その方法を駆使して、地球規模での、開発、調達、製造、販売等、経営行動全体の適応過程の実際の記述に少なからず成功したことである。今後の当該分野の研究の方法論的開拓をなしたと言える。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2012年04月 -2017年03月, 基盤研究(B), 同志社大学
  • 現代イギリス労使関係の展開(日英比較を視点に)
    石橋財団, 石橋財団研究助成金, 各種団体からの研究助成, 競争的資金