研究者情報

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研究分野

• 人文・社会 / 経済史

学歴

• ケンブリッジ大学, 歴史研究科, - 2001年
• -, -, - 2001年
• 慶應義塾大学, 経済学研究科, - 1998年
• 慶應義塾大学, Graduate School, Division of Economics, - 1998年
• 慶應義塾大学, 経済学研究科, 経済政策専攻, - 1995年
• 慶應義塾大学, Graduate School, Division of Economics, - 1995年
• 慶應義塾大学, 経済学部, - 1993年
• 慶應義塾大学, Faculty of Economics, - 1993年

学位

• Ｐｈ．Ｄ（歴史学）, ケンブリッジ大学
• 経済学修士, 慶應義塾大学

論文

• 英国ニュータウン政策における住宅の生産・管理・処分：バジルドン・ニュータウンの事例から、1949年～1986年
  菅一城
  経済学論叢（同志社大学）, 75(1) 25 - 70, 2023年07月, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 英国ニュータウン政策における工業・工場・雇用：バジルドン・ニュータウンの事例から：1949年～1986年
  菅一城
  経済学論叢（同志社大学）, 74(1) 55 - 110, 2022年07月, 研究論文（学術雑誌）
• 英国ニュータウン政策における社会資本整備・社会的利益・住民負担：バジルドン開発公社、1949年～1986年
  菅一城
  経済学論叢（同志社大学）, 73(1) 1 - 54, 2021年07月, 研究論文（学術雑誌）
• 英国ニュータウン政策における人口分散・都市計画・地域開発
  菅一城
  経済学論叢（同志社大学）, 72(1) 1 - 56, 2020年08月, 研究論文（学術雑誌）
• 英国ニュータウン政策における中央政府・公共企業体・地方自治体：バジルドン開発公社、1949年～1986年
  菅 一城
  経済学論叢（同志社大学）, 71(1) 43 - 95, 2019年08月, 研究論文（学術雑誌）
• 世紀転換期英国の郊外開発における借地人
  菅 一城
  経済学論叢（同志社大学）, 70(1) 81 - 118, 2018年07月, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 19世紀後半の英国の郊外開発における家主―カーディフの2つの郊外住宅地の事例から
  菅 一城
  経済学論叢（同志社大学）, 同志社大学経済学会, 69(1) 97 - 135, 2017年07月, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 第一次世界大戦下英国の鉄鋼流通―製鉄会社GKNと鉄鋼商W・C・M・ジェイムズ―
  菅 一城
  経済学論叢（同志社大学）, 同志社大学経済学会, 68(1) 45 - 81, 2016年07月, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• GKNと軍需省―第一次世界大戦下の英国の軍需統制―
  菅 一城
  経済学論叢（同志社大学）, 同志社大学経済学会, 67(1) 93 - 137, 2015年07月, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• The Dowlais Iron Company and Railway Companies in South Wales, 1860-1900
  菅 一城
  K. Kondo (ed.), History in British History, 2015年03月, 研究論文（国際会議プロシーディングス）
• 「20世紀初頭南ウェールズにおけるGKN社とイスカ鋳造所」
  菅 一城
  『経済学論叢』, 同志社大学, 64(4) 1149 - 1172, 2013年
  

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• 「19世紀末南ウェールズにおけるダウライス製鉄会社とグレート・ウェスタン鉄道会社」
  菅 一城
  『経済学論叢』, 同志社大学, 63(4) 483 - 519, 2012年
  

  DOI URL
• 「1880年代南ウェールズにおけるダウライス製鉄会社とグレート・ウェスタン鉄道会社」
  菅一城
  『経済学論叢』, 同志社大学, 62(4) 483 - 517, 2011年
  

  DOI URL
• 「1870年代南ウェールズにおけるダウライス製鉄会社と鉄鋼商フォレスター商会」
  菅 一城
  『経済学論叢』, 同志社大学, 61(4) 771 - 809, 2010年
  

  DOI URL
• 1860年代南ウェールズにおけるダウライス製鉄会社と地方鉄道会社
  菅 一城
  『経済学論叢』, 同志社大学, 60(4) 481 - 517, 2009年
  

  DOI URL
• Dowlais Iron Company and its southern Welsh railway subsidiaries in the 1860s
  Ikki Suge
  The Doshisha Univeristy Economic Review, 60(4) 481 - 517, 2009年
• 1850年代南ウェールズ製鉄業におけるダウライス製鉄会社
  菅 一城
  『経済学論叢』, 同志社大学, 59(4) 453 - 487, 2008年
  

  DOI URL
• The Dowlais Iron Company in the south Wales iron industry, 1850-1859
  Ikki Suge
  The Doshisha Univeristy Economic Review, 59(4) 453 - 487, 2008年
• 戦後イギリスにおける郊外社会の特質とその原因：ニュータウンの社会調査の事例から
  菅 一城
  経済研究（一橋大学経済研究所）, 岩波書店, 57(3) 245 - 259, 2006年07月, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 英国における都市開発と都市統治：1945年-1970年 ロンドン都市圏の拡大とバジルドン・ニュータウンの建設
  菅 一城
  社会経済史学, 72(2) 27 - 48, 2006年07月, 研究論文（学術雑誌）
• 英国における都市開発と都市統治,1945～1970年 : ロンドン都市圏の拡大とバジルドン・ニュータウンの建設
  菅 一城
  社会経済史学, 社会経済史学会, 72(2) 159 - 180, 2006年
  

  DOI URL
• 住宅購入の促進と公共的住宅の再評価―イギリスにおける低所得者向けの住宅供給の政治経済学
  菅 一城
  一橋大学経済研究所Discussion Paper Series A, (462), 2005年01月
• The nature of decision-making in the post-war new towns policy : the case of Basildon, c. 1945-1970
  SUGE I.
  Twentieth century British history, 16(2) 146 - 169, 2005年, 研究論文（学術雑誌）
• 多様化するイギリス地方財政―公営住宅売却後の地方自治体資産―
  菅 一城
  一橋大学経済研究所Discussion Paper Series A, (450), 2004年01月
• ケンブリッジの上水道事業：地方政治からみるヴィクトリア中期衛生改革
  菅 一城
  三田学会雑誌, 慶應義塾経済学会, 95(4) 743 - 768, 2003年01月, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
  

  URL
• Consensus and conflict in the British new towns policy. Basildon, c.1945-1970
  菅 一城
  University of Cambridge, 2001年10月, 学位論文（博士）
• 英国の「計画」構想とはどのようなものであったのか：1931年-1951年
  菅 一城
  三田学会雑誌, 慶應義塾経済学会, 89(4) 681 - 697, 1997年01月, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
  

  URL
• 英国ピーターリー・ニュータウンにおける都市計画とその限界：1945年-1955年
  菅 一城
  三田学会雑誌, 慶應義塾経済学会, 89(1) 75 - 96, 1996年04月, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
  

  URL
• 英国ピーターリーのニュータウン政策：1945年-1955年
  菅 一城
  慶應義塾大学, 1995年03月, 学位論文（修士）

講演・口頭発表等

• “Dowlais Iron Company and Railway Companies in South Wales in 1860-1900”
  菅 一城
  7th Anglo-Japanese Conference of Historians, 2012年, Trinity Hall, University of Cambridge

共同研究・競争的資金等の研究課題

• バジルドン・ニュータウンと戦後英国都市社会の変容：1949年～1986年
  菅 一城
  以下の論文として研究成果を発表した。 菅一城「英国ニュータウン政策における社会資本整備・社会的利益・住民負担：バジルドン開発公社、1949年～1986年」『経済学論叢』（同志社大学）第73巻第1号（2021年7月）1頁～54頁 この論文は、国営住宅供給事業であるニュータウンの道路や下水道が、ニュータウン開発に付随するものとして国の負担を求める地方自治体と通常の道路や下水道の整備事業と同様に地方自治体の負担を求める中央政府の対立をバジルドン・ニュータウンの事例から明らかにした。道路や下水道は周辺地域や全国的な都市社会の便宜に供するネットワークの一部であるが、この事例では、そのような開発機関の主張は、関係機関に支持されなかった。むしろ、日常的・直接的に当該道路・下水道を利用する住民の負担を求める論理が支配的であった。さらに、この論理は、地方自治体をつうじて地域社会が負担するのでもなく、ニュータウン住民が負担するものと理解され、ニュータウンの賃貸住宅の家賃に加算された。サッチャー政権は「資産所有に基づく民主主義」、つまり、固定資産税の負担という義務を有する持家居住者の政治参加の権利を唱え、賃貸住宅に依存するニュータウン開発や公営住宅事業の大幅な転換・削減を迫ったが、この事例において、地域社会に必要な社会基盤の整備を担ったのはそのような権利・義務関係の埒外に置かれた賃貸住宅居住者であったことを本稿は示した。 また、以下の論文として、その後の研究成果を発表する予定である。 菅一城「英国ニュータウン政策における工業・工場・雇用：バジルドン開発公社、1949年～1986年」『経済学論叢』（同志社大学）第74巻第1号（近刊）, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2019年04月 -2024年03月, 基盤研究(C), 同志社大学
• 第一次世界大戦下の英国のロジスティクス：GKN社と軍需省を中心に
  菅 一城
  この研究は、第一次世界大戦期の英国において重要な戦略物資であった鉄鋼の流通がどのように統制されていたのかを、軍需省、ウェールズ製鉄業を代表する製鉄会社であるGKN、工業地帯であったミッドランド地方の鉄鋼商W・C・M・ジェイムズの関係をとおして検討し、総力戦体制の性格を再考したものである。この研究は、軍需省が中央集権的に鉄鋼の生産・流通に関する情報収集体制を構築した過程を描き出すとともに、戦時の鉄鋼需給の不均衡を調整するうえで中心的な役割を果たしたのが、製鉄会社と鉄鋼商という民間側の戦前からの商慣行であったことを明らかにし、平時と総力戦体制の連続性を示した。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2014年04月 -2019年03月, 基盤研究(C), 同志社大学
• 企業の成長と工業都市の衰退―19世紀後半南ウェールズ製鉄業の企業間関係―
  若手研究（Ｂ）, 2008年 -2009年, 競争的資金