研究者情報

researchmap

https://researchmap.jp/read0020239

研究分野

• 人文・社会 / 経済統計 / 計量経済学、マクロ経済学、金融論、日本経済論

経歴

• 同志社大学経済学部, 教授, 2002年04月 - 現在
• 神戸大学大学院国際協力研究科, 助教授, 1995年04月 - 2002年03月
• 名古屋市立大学経済学部, 助教授, 1994年04月 - 1995年03月
• 名古屋市立大学経済学部, 講師, 1991年04月 - 1994年03月
• 日本生命保険(相), 財務企画室, 1983年04月 - 1985年03月

学歴

• 神戸大学, 大学院経済学研究科博士後期課程, 1988年04月 - 1991年03月
• 神戸大学, 大学院経済学研究科博士前期課程, 1986年04月 - 1988年03月
• 関西学院大学, 経済学部, 1979年04月 - 1983年03月

学位

• 経済学博士, 神戸大学
• 経済学修士, 神戸大学

委員歴

• 共同利用・共同研究運営委員会委員, 2018年 - 2021年, 京都大学経済研究所
• 理事, 2018年 - 2021年, 日本金融学会
• 中央銀行部会幹事, 2014年 - 2020年, 日本金融学会
• 編集委員, 2010年 - 2020年, 日本金融学会『金融経済研究』
• 外部評価委員, 2014年 - 2014年, 立命館大学経済学部
• 科学研究費委員会専門委員, 2011年 - 2012年, 日本学術振興会
• リサーチフェロー, 2003年 - 2009年, (財)関西社会経済研究所
• 非常勤講師, 2008年 - 2008年, 北海道大学経済学部
• 客員研究員, 2006年 - 2007年, 米国カリフォルニア大学バークレー校
• 国内研究員, 2003年 - 2004年, 大阪大学社会経済研究所
• 非常勤講師, 1998年 - 1998年, 名古屋大学大学院経済学研究科
• 客員研究員, 1992年 - 1994年, 経済企画庁経済研究所

受賞

• 第41回 日経 経済図書文化賞
  1998年, 日本

MISC

• 低金利・マイナス金利と銀行の収益性
  北坂真一; 陳菲; 佐竹光彦
  金融経済研究, (46) 1 - 20, 2023年03月
• マンション・バブルの検証
  北坂真一
  経済学論叢, 71(1) 23 - 41, 2019年
• “Agenda for BOJ Governor in Second Term I: Japan’s Deflation Is Almost Fixed but Needs Some Modifications－No Further Reflationary Policy Required,”Discuss Japan－Japam Foreign Policy Forum No.47.
  北坂真一
  Japam Foreign Policy Forum, 47, 2018年06月
• 地価の長期予測ー人口減少、技術進歩と利子率ー
  北坂真一
  経済学論叢, 70(2・3) 69 - 96, 2018年
• 最近の日本経済と金融政策
  北坂真一
  商経論集(北九州市立大学)「開学70周年記念号・招請論文」, 52 1 - 12, 2017年03月
• 2012年円安の計量分析ーARMAモデル・アプローチー
  北坂真一
  経済学論叢, 69(3) 1 - 31, 2017年
• 2013年以降の日本経済と不動産市場 (特集 マイナス金利下における金融・不動産市場)
  北坂 真一
  土地総合研究, 土地総合研究所, 24(4) 29 - 37, 2016年
• 長期デフレの要因と政策対応
  北坂真一
  租税研究, 日本租税研究協会, 797(798) 95 - 115, 2016年
• "Residual-based tests for cointegration in three-regime TAR models"（with D.Maki）Empirical Economics, Vol. 48, Issue 3（May 2015), pp.1013-1054.
  牧大樹; 北坂真一
  Empirical Economics, 48(3) 1013 - 1054, 2015年05月
• 「地価と日本経済－バブル崩壊後の新しい流れ－」
  北坂 真一
  『経済学論叢』, 64(2) 81 - 104, 2012年
• 「わが国の高等教育政策と大学の市場構造－産業組織論の視点－」
  北坂 真一
  『経済学論叢』, 同志社大学, 63(1) 65 - 90, 2011年
• わが国のバブル期以降の経済見通し・景気判断と経済政策:その経緯と現時点からの評価
  北坂真一
  深尾京司編・内閣府経済社会総合研究所監修『マクロ経済と産業構造』(バブルデフレ期の日本経済と経済政策１)慶應義塾大学出版会、第5章, 129 - 176, 2009年09月
• 「マクロ安定化政策としての財政政策・近年の動向と理論的・実証的研究の整理」
  北坂 真一
  『経済学論叢』, 57(3) 241 - 293, 2006年03月
• ”Bank Lending in Japan: Its Determinants and Macroeconomic Implications”, T.Hoshi and H.Patrick eds,Crisis and Change in the Japanese Financial System, Kluwer Academic Publishers,Ch.7,pp.159-199,2000年6月,(with K.Ogawa).
  小川一夫; 北坂真一
  2000年06月

書籍等出版物

• アベノミクスの成否(日本経済政策学会叢書1)
  北坂真一
  勁草書房, 2019年, 分担執筆, 第3章アベノミクスと金融政策
• 黒田日銀 : 超緩和の経済分析
  北坂, 真一
  日本経済新聞出版社, 2018年10月, 分担執筆, 第1章 黒田日銀の評価と課題
• 経済政策を担う人々
  北坂 真一
  日本評論社, 2006年, 単著
• 統計学から始める計量経済学
  北坂 真一
  有斐閣, 2005年, 単著
• マクロ経済学・ベーシック
  北坂 真一
  有斐閣, 2003年, 単著
• Q&A５５ 入門日本経済
  北坂 真一
  ダイヤモンド社, 2002年, 単著
• 現代日本経済入門
  北坂 真一
  東洋経済新報社, 2001年, 単著
• 資産市場と景気変動
  小川一夫 北坂 真一
  日本経済新聞社, 1998年, 共著
• 神戸の復興を求めて
  神戸大学震災研究会編
  神戸新聞総合出版センター, 1997年05月, 分担執筆, 第Ⅲ部第2章北坂真一「困難に直面する被災マンションの復興」
• The Business Cycle in Post-War Japan: An Empirical Approach
  Shigeyuki Hamori; Shin-ichi Kitasaka
  Nova Science Pub Inc. NY., 1997年01月01日, 共著

講演・口頭発表等

• 日本金融学会2021年度春季大会中央銀行パネル 討論者、「新常態、コロナ危機下の中央銀行――直面する課題と政策の国際比較」,2021年5月29日,オンライン開催（開催校：麗澤大学）
  座長; 中曽宏; 大和総研・前日本銀行副総裁; 報告者; 田中隆之; 河村小百合; 井上哲也; 討論者; 北坂真一
  2021年05月29日
• 日銀の金融緩和と新しい論点
  日本金融学会中央銀行部会, 2019年09月21日
• 安倍政権における経済政策(アベノミクス)の評価と今後の指針
  コーディネーター; 飯田泰之; パネリスト; 白井さゆり; 北坂真一; 宮崎智視; 中島朗洋
  日本経済政策学会第75回全国大会「金融・財政政策パネルディスカッション」, 2018年05月26日, シンポジウム・ワークショップパネル（指名）

共同研究・競争的資金等の研究課題

• 大学の規模・範囲の経済性と技術進歩に関する計量経済学的研究
  北坂 真一
  本研究の主な結論は次の通り。第1に、日本の大学のデータを検討し、当局による大学行政を産業組織論の観点から再検討することが有益であることを指摘した。第2に、国立大学81校や私立大学107校のパネルデータを使いトランスログ費用関数をそのコストシェア方程式とともに同時推定することによって、規模や範囲の経済性が存在することを示した。第3に、国立大学のパネルデータを使い確率的フロンティアモデルを推定することにより、その非効率性の存在を明らかにした。第4に、国立大学の集計された時系列データを使い生産関数を推定し、大学教育の技術進歩率が年率0.4%～0.8%程度と低いことを明らかにした。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2008年 -2010年, 基盤研究(C), 同志社大学
• 財政・金融当局のマクロ政策に関する実証的研究
  北坂 真一
  この研究課題のもとで、当該研究期間に以下の研究を行った。 1.1990年代以降の日本銀行の金融政策を展望し、フレームワークとしてのインフレターゲットへの積極的な検討が必要であることを指摘した。2.わが国の金融政策の政策反応関数を、GMM(一般化積率推定法)とレジームの変化を計測できるマルコフ・スイッチング・モデルにより推定した。この結果、株価の基調的変動は金融政策に影響するが、その一時的変動は影響しないことを発見した。3.金融政策の非対称的効果について、わが国を対象にLST-VAR (Logistic Smooth Transition VAR)モデルを使い、実証分析を行った、この結果、従来の金融政策には景気の低迷を克服するような顕著な効果は認められないことを明らかにした。4.1990年代以降のマクロ安定化政策としての財政政策を展望し、今後、財政の自動安定化装置の機能を強化する必要のあることを指摘した。5.わが国の政府支出を対象に財政の政策反応関数を推定し、そのレジームの変化を計測した。この結果、政策反応関数のレジームは、大きく分けると93年に変化した可能性が高く、92年までは景気要因に強く反応するが、それ以降は景気の影響が弱まり、財政赤字の増加に反応する傾向が明らかになった。6.わが国のデータを対象に、中央銀行と財攻当局を独立した目的を持つ主体と考え、両者による動学ゲームのもとで導出される均衡戦略を推定した。この結果、公的債務の安定化は主に財政当局によって追及され、金融政策はそれらを特に考慮することなく主体的に行われていた可能性が高い、ことが明らかにされた。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 2001年 -2003年, 基盤研究(C)
• 内生的成長モデルと政府支出・公的資本-calibrationによる分析-
  北坂 真一
  補助金を受けた当該テーマについて研究を行い、その成果を次の3つの論文にまとめた。 1.公的資本を含む成長モデルで、重要なパラメータとなる社会資本と民間資本の代替・補完関係について、静学的最適化行動を仮定したトランスログタイプの費用関数を推定した。その結果、民間資本と社会資本は代替的であることが示された。この研究成果は、「社会資本と民間資本の代替・補完性」という論文にまとめられ、公刊された。 2.さらに社会資本と民間資本の代替性について、動学的最適化行動を仮定したモデルでコブダグラス型とCES型の生産関係について一般化積率推定法(GMM)を使い、マクロデータで推定と検定を行った。その結果、民間資本と社会資本の代替性はかなり小さいこと、また両者の収益率は80年代以降大差ない水準で変動していることが示された。この結果は、「社会資本供給量の最適性」という論文にまとめられ、レフェリーの審査を経て公刊された。 3.政府支出や公的資本を含む内生的成長モデルのcalibrationの方法、特にその中心となる最適な均衡意志決定ルールを求めるための数値計算の方法について考察し、その手法を用いて上の2つの論文の成果なども考慮しつつ実際に公的資本を含む成長モデルについてcalibrationを実行した。その結果、実際の経済成長の描写に内生的成長モデルは適さず、むしろ外生的な成長モデルが適当であることが示された。この結果は「社会資本のマクロ経済効果-成長モデルによるキャリブレーション-」という論文にまとめられた。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 1998年 -1999年, 奨励研究(A), 神戸大学
• 時系列分析による内生的経済成長モデルの検証
  北坂 真一
  Romer(1986)やLucas(1988)の研究以降、内生的経済成長論が盛んである。内生的成長モデルの実証分析は当初クロス・セクション・データを対象に行われていた。しかし、最近はその問題点を除くためにいくつかの研究で時系列データを利用する研究が行われている。本稿では一般的な内生的成長モデルが持つ経済成長あるいは所得水準が恒久的変化を含むという命題を念頭に、それらを時系列分析の手法によって検証した。対象とするデータはオーストラリア、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、英国、米国の8カ国における1900年以降の長期にわたる一人当たり実質GDPデータである。ここで利用する時系列分析の検定方法は、Dicky-FullerタイプとPhillips-Perronタイプの2つのAR単位根検定、Kwiatkowski、Phillips、Schmidt and Shin(1992)のMA単位根検定、それにLevin and Lin(1996)で新たに提案されたパネルデータを対象にした単位根検定である。Jones(1995a)やBen-David and Papell(1995)も同様な問題意識からDicky-Fullerタイプの単位根検定を用いているが、本文で示すような非確率項の特定化などの厳密な手続きを行っていない。我々は、Dicky-Fullerタイプの単位根検定をCambell and Perron(1991)で示されたAR項の選択や非確率項の特定化も含んだ手続きをふまえて行う。また新たにPhillips-Perronタイプの単位根検定やMA単位根検定、さらにパネル単位根検定をあわせて行う。この結果、いずれの国でも経済成長率は恒久的変化を含んでいないこと、また、所得水準については米国だけが定常で、他の国は恒久的変化を含む可能性が高いことなどが明らかになった。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 1996年 -1996年, 奨励研究(A), 神戸大学
• 阪神大震災に関するミクロ・アンケート・データの集積と利用
  豊田 利久; 川畑 康治; 北坂 真一; 陳 光輝
  阪神・淡路大震災の被害と影響が甚大であったために、さまざまなミクロ・アンケート調査が行われてきた。本研究では、社会・経済的側面の調査に限り、(1)どのようなアンケートが行われ、どのようなデータが得られているかを調査・整理し、(2)それらミクロ・データの活用可能性を探ることを、主たる目的とした。 具体的には、さまざまな調査主体にアンケート調査を施し、113の実施主体から150の調査に関する回答を得た。次の項目に関する情報を得て、それらを整理して、データベース・ディレクトリの形にまとめ、報告書を刊行した。(1)実施主体名(代表者名)、(2)連絡先住所、電話、fax番号、e-mailアドレス、(3)調査テーマ、(4)調査方法、(5)調査対象・地域、(6)標本数、(7)調査回数、時期と今後の調査予定、(8)調査項目数、(9)主な項目と回答形式、(10)調査結果の公表方法、(11)個表データの外部利用の可否、(12)外部利用可である場合はその方法。 われわれが扱ったデータは、企業や世帯・個人の震災後の経済状態、生活状態をテーマにしたものが中心で、行政機関、経済団体による経済状況の調査が最も多い。標本数は8割強が100以上であった。回答は選択肢を選ぶ形式が多いが、数値を求めたものもあった。個表データの外部利用可とするものは、条件付きのもの2例を含め、31例であった。, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 1996年 -1996年, 重点領域研究, 神戸大学